月に1回なんとか更新しているブログなので、先月から様々な社会の動きに対応が追い付かなくなっています。
あれから東京都知事選があり、アメリカ大統領選挙ではトランプ氏の暗殺未遂事件、バイデン大統領が立候補を取りやめて代わりに副大統領のカマラ・ハリス氏が候補者になり、大きな世界的なイベントとしてはパリオリンピックもありました（パラリンピックはこれからですが）。昨日は岸田総理が次期自民党総裁への立候補を断念することを公表するなど、 日本の国内に限らず海外でも様々な動きがあります。
そんな中で、何を書こうかなと考えていたのですが、大まかにいうと左翼は間違えるという話と、いわゆる陰謀論はどこからが陰謀論か、などのテーマを交えつつ、昨今の流れなどを書いてみたいと思います。
先月の記事にも書いたのですが、左翼というのは論理的整合性を欠いている傾向が見られることと、社会的な洗脳が解けていない場合があるみたいなことを書きました。たまに左翼から目覚めて右翼になる人はいますが、右翼から目覚めて左翼になる人はほとんどいません。洗脳されているのは右翼もそうかもしれないですが、一旦メディアや社会的な洗脳から脱却することなしに自由に、かつ筋の通った思考を手にいれることは難しいのです。
左翼政党や左翼メディアが行うファクトチェックがその代表例になるのかもしれません。ファクトチェックという、なんだか知的な響き、真新しさに左翼は惹かれて、その言葉を使うようになるのですが、根本的な部分で論理的整合性を欠いている傾向があるため、偉そうにファクトチェックしたはずが、そのファクトチェックのミスを指摘されて他者から更なるファクトチェックを受けることが通例になっています。
これから何年も経て、ファクトチェックという概念が続いていけば、ある程度は改善されていくこともあるかもしれないですが、現状の左翼によるファクトチェックは必ず間違いを含みます。皮肉なことに、きちんとファクトチェックができるようになった場合には論理的な整合性を手に入れていることになっていますから、そういう人から目覚めて左翼から脱却してしまう可能性があります。
論理的整合性を欠如しているという点においては日本の左翼に限りません。これまでバイデン大統領は大統領選を辞退する可能性を何度も指摘されてきましたが、その都度に否定してきました。ところが新型コロナウイルスに感染したタイミングで、急に辞退することになり、副大統領のカマラ・ハリス氏が立候補することになりました。こういう方針のブレは日本だけではなく海外のメディアであっても通常は良い印象を持って報じられることはありません。もし似たようなことが安倍さんの頃にあったり、トランプ大統領が同様に立候補を取り止めたりすることがあれば、メディアはネガティブに報じていたことでしょう。平等を主張しておきながら、支持しているかどうかで報道姿勢が変わってしまう。それが左翼が論理的整合性を欠いている一つの要因でもあります。
そもそも前回のアメリカ大統領選挙でも民主党の候補者がバイデン氏に絞られるまで相当な紆余曲折がありました。左翼は細分化しやすい特徴もあり、なかなか候補者が決まらなかったのに、バイデン氏になった途端に8000万票を超える歴代最多の票を得ることになりました。しかも選挙に敗れたトランプ氏の得票もそれまでの歴代最多得票を上回っていたのです。つまり前回のアメリカ大統領選挙はアメリカ史上で最も投票する人の数が多かった選挙なのです。それ以前の最多得票はイエスウィーキャンで盛り上がったオバマ大統領ですから、両者がそれを上回るほどの人気だったことになります。
しかし、前回のアメリカ大統領選挙は、そこまで盛り上がっていたでしょうか。歴代ぶっちぎりの8000万票というガラスの天井を突き破ったバイデン大統領はそれほど熱狂的な支持を受けていたでしょうか。コロナ禍による郵便投票などもあったからかもしれません。それにしてもその8000万人ともいえそうなバイデン氏の支持者たちの中の少数でも今回の大統領選でバイデンさんが立候補を取り止めたことに落胆して、泣きながら街頭インタビューに答えているとかの映像を見たことがありません。
ここで突然、陰謀論っぽいことを書くかもしれないですが、やっぱり前回の大統領選はおかしかったのではないでしょうか。確たる証拠は出ていませんが。さらに陰謀論的に根拠のないことも想像してみると、2回続けて選挙の不正は厳しいからこそ、トランプ氏の暗殺が企てられたと考えることはできないでしょうか。そしてタイミングとしては、あれだけ選挙戦に続投の意欲を見せていたバイデン大統領は、暗殺が失敗した後に選挙戦を断念して、候補者が変わりました。重ねて言いますが、陰謀論っぽいことをあえて書いてみました。
不思議なのは日本のメディアは安倍さんの時には暗殺という言葉を使わなかったのに、トランプ氏の時は暗殺未遂事件だと言っています。岸田さんが狙われた時も日本のメディアは暗殺未遂だとは言っていません。トランプ氏の暗殺未遂事件を速報で伝えながらもTBSのサンデーモーニングは選挙に有利になりかねないなどの暴言を言いましたがお咎めなしです。どうでもいいですが、これを書いている時期にはタレントのフワちゃんやどこぞのフリーアナウンサーがSNSで不適切な発言をして芸能活動を自粛したり、事務所の契約を解消されたという出来事がありました。対してTBSのサンデーモーニングでの先ほどの暴言や同局のアッコにおまかせで金メダルを獲得した選手にトドみたいだと言って嘲笑するような出来事があったようですが、特に処分はされていません。それどころか一昨日は日本テレビの世界仰天ニュースで山上容疑者の特集を組んでいて批判が相次ぎ、TVerでの配信ができなくなる事態になりましたが、現時点ではこれといってテレビ局から声明が発表されるということもありませんでした。今ではテレビよりSNSでの失言の方が厳しくなっているようです。
日本のメディアは、なぜか暗殺者を肯定している向きがあります。それは先ほどの左翼の矛盾と似ています。平和を愛し、戦争は話し合えば起きないし解決できるとか、憲法9条があれば攻撃されないとか言ってるはずなのに、政治家が暗殺されたことは肯定しているのです。これほどの矛盾はありません。思想を超えてテロリストや暴力で政治が変えられてしまうことは断固として反対し非難すべきです。それが日本のメディアでは山上容疑者や爆弾犯などが過去にどのようなことがあってそこに至ったのか検証し、その歪んだ主張をわざわざ報じてくれます。トランプ氏を狙撃した犯人は即射殺されています。それでも日本のメディアは国内の暗殺者と同様に、トランプ氏を暗殺しようとしたのはどんな人だったのか、いくつかのテレビ番組が情報を集めて報じようとしていました。日本のメディアは異常といえるでしょう。異常の根幹には何があるのでしょうか。
これも陰謀論の類と思われてしまうかもしれないですが、日本のメディアは韓国や中国に配慮するため、このような反トランプ、反安倍的な報道を続けているという意見を見かけたことがあります。特にトランプ氏については日本では投票することができないのに、なぜ時には日本語の翻訳をぶっきらぼうで荒くれ者みたいな言い方のナレーションをあててまで印象操作するのでしょうか。少なくとも中国にとってはトランプさんが大統領になることは脅威かもしれません。韓国ではトランプ大統領が現職だった頃にデモなどで批判している映像を見たことがあるので嫌われているのかもしれません。日本のメディアも左巻きが多いですから、やはり保守的な思想を持つトランプさんや安倍さんは批判的に報じられてしまいます。
ところで話は変わりますが、陰謀論とはどこまでが陰謀論なのでしょうか。陰謀論と一括りにしても人によっては陰謀論の概念が異なっているはずです。
個人的には人工地震からが陰謀論だと思っています。人工地震はあると思っている方がこれを読んでいたらすみません。
このブログでは早い段階で新型コロナウイルスの研究所起源説について書いています。ワクチンについては慎重派です。先ほども書きましたが前回の大統領選挙の投票数は怪しいとも思っています。これも見る人によっては十分に陰謀論者だと思われてしまうかもしれません。
メディアの圧力と陰謀論は、時として全く関係なく、時として正面からぶつかり合います。それはメディアにとって都合の悪いものが陰謀になり得るからです。とすれば、暗殺者を肯定する日本のメディアはどこを向いているのでしょうか。
先ほどテレビでの失言よりもSNSでの失言の方が厳しい傾向にあると書きました。それはテレビ業界がまだ大きい存在で幅を利かせているからという見方をすることもできますが、むしろ逆で、大多数がテレビを見ていないからどうでも良くなっている可能性もあります。これからの数年でテレビや新聞などのオールドメディアがますます淘汰されていくことになれば、暗殺者を肯定するような日本のメディアも影響力を失っていき、メディア洗脳みたいなことを懸念する必要がなくなってくるかもしれません。それと同時にSNSなどの個で情報発信する際には注意が必要になってきます。
このブログを始めた頃に、SNSが発展して使う人々の民度が上がっていけば、将来的にSNSが司法の役割を担う可能性も出てくるのではないかと書いたことがあるのですが、今はSNSも無敵な人みたいなのが時折やってきてデマを言いたい放題みたいなこともあるのでまだまだ先になりそうです。しかし大手メディアの綻びは顕著になってきており、以前はテレビ局のこういうところがおかしいとXなどでポストしている人は少数だったかもしれないですが、着実にテレビ報道などを疑問視する声は増えてきていると感じます。本来ならメディアが正常化するという選択肢もあり、それに越したことはないはずですが、暗殺者を肯定するようになってしまった日本のメディアに自浄作用は期待しない方が良いのかもしれません。
最後まで読んで頂きありがとうございます。