1ヶ月に一回なんとか更新しているブログですが、今月はギリギリになってしまい、2023年の大晦日です。

本当は他にやることがあるのですが、何年か守り続けてきた約束のようなものなので頑張って書きます。

2023年を振り返ると、年明けからAIの躍進が目に付くようになりました。

ChatGPTや生成AIなど、まだ多くの問題を抱えているとはいえ、着実に人々の中に浸透してきています。

その一方でオールドメディアが隠し続けてきた芸能界の悪しき慣習のようなものが暴かれた年という感じもします。

ジャニーズの問題などですが、当初はBBCが報じるものの日本のメディアは全くスルーしていました。

これを書いている12月の時点ではダウンタウン松本さんの件もはっきりとしていませんが、正直いうと私はファンなので若い時の無茶は擁護できないものもあるとは思いますが、文春の報道のようなことがあったのか疑問に思っているところもあります。

こればかりは色んなことが分かってからの方がいいと思うので現時点では掘り下げませんが。

政治家がパーティー券の売り上げをキックバックして不記載だったという問題もありましたが、野党の議員もやっていたのにテレビでは安倍派の連呼で、つくづくメディアの偏向報道に嫌気が指します。

メディアの不祥事も多かったです。

日本テレビの24時間テレビで系列局が寄付金を着服、NHKでも受信料を横領したり不正請求など相次いで発覚しています。

他にもメディアの不祥事や職員の犯罪などを書いたらキリがないくらいです。

その中でも公共放送のNHKとしてはあるまじき捏造がありました。

それは5月に新型コロナウイルスが五類相当に移行したことで、コロナ対策が大幅に緩和された時のことです。

NHKのニュースウォッチ9では番組の終了間際にコロナを振り返るような内容の短い映像を流したのですが、そこで話をされているのがワクチン接種後に亡くなられた遺族であるにも関わらず、主要な部分はカットされて、まるでコロナで亡くなられた遺族のように伝えたのです。

これは先日、BPOからも放送倫理違反を言い渡される事態となっています。

問題なのはNHK側は慣れていないスタッフが制作したからだ、みたいな下手な逃げを打っていますが、遺族側の関係者によるとスタッフはワクチン被害者の会のサイトを通じてメールで取材依頼をしていること、その代表のX(ツイッター)で放送前から取材内容などが報告されていたため、NHKが主張するような取材に行ったらそこで初めてワクチンで亡くなられた遺族だったというのは通じないということです。

嘘をつこうとしてもできないほど、NHKの国語力は低下しているのです。

そのメールの内容を見れば、最初からワクチン被害者の会に取材した後に、我々は知りませんでしたと弁解できるように不自然なくらい意図的に特定の言葉を文面に入れていないことがわかります。

となれば、NHKが謝罪すべきは最初から取材に悪意があったことであり、知識不足でも経験不足でもないのです。

そもそもなぜ能力が不足しているスタッフにこれほど責任の重い仕事を任せたのか、その仕事を管理したり制作過程の情報を共有しなかったのか、赤字の民放ならともかく十分な受信料を得ているNHKで起きてはならないことです。

他にも取材メモが流出したら子会社の派遣社員がやったと言い訳するなど、起きた問題に対して、原因だと思っていることがずれてしまっているので、今後もNHKはやらかすでしょう。

犯罪率が一般の企業よりも高いそうなので、これ以上の被害を拡大させないためにもNHKは解体した方がいいでしょう。

最後は阪神の日本一に関するあれではないですが、あれについて書いて終わりにします。

去年の4月にこのブログで『もし頭が悪くなる薬があったら』という短編小説を公開しました。

頭が悪くなる薬とは、あれを表しています。

これ自体が以前から思っていたことを書いているので、考えていたのはもっと前からなのですが、ここで書いていることや懸念していたことがどんどん顕在化しているなと思うことがあります。

それでもメディアやいわゆるあの界隈では都合の悪いことはスルーされていて、いまだにネットやSNSで疑うようなことを発信すれば圧力がかかり、自由な議論はできません。

そのことも瑣末なところまで言い当てているとは言いませんが、想定通りでした。

なぜならあれで命を落とす方や後遺症が残ったかどうかというところで陰謀論だなどと決め付けられているようですが、もし少数だったとしてもそのような強い反応が起きている場合、そこまでいかない認知力の低下などがもっとたくさんに人に起きるだろうと考えていたからです。

今年だけではないですが、あれ移行、なんで最近このような事故や事件が起きるのだろうみたいに思ったことはありませんか？

あれで認知力が低下して、正常な判断ができなかった際にそれが起きたと考えれば辻褄が合うと感じることが多いです。

本来なら超過死亡の増加という形で、データとして現れていることに対して、優先度を高めて早急に原因を見つけなくてはいけないのに、そういうことは避けられてきたのです。

もし仮に（決めつけるようなことは書かずとも違和感が大きいですが）あれに少しでもその原因があるのなら、逆にどういう場合は大丈夫でどういう場合はリスクが高まるのかを研究し、被害を減らすことができたのにと残念に思わざる得ません。

その方が推進派にとっても最善の道だったはずです。

専門家ではないので具体的な言及は避けて、あくまで例えになりますが、あれを打つ前後は一週間くらい激しい運動を避ければリスクを最小化できるとすれば、経済活動には影響は大きいですがきちんと2週間休ませることであれを普及できたはずですし、被害が少なかったという可能性もあったはずです。

きちんとデータを取って、どのような場合に認知力が低下するかなどを考慮して、こういう場合は車の運転やボリュームの大きな演奏などを控えさせるという対応も必要だったと思っています。

おそらくこのような話が普通にできるようになるのは何年か先で、ゴリ押ししていた専門家やメディアなどのほとんどは逃げたり言い訳して責任を取ることはないのでしょう。

全てあれのせいとは言いませんが、あらためて繰り返すと、あれの影響なんじゃないかと思うことが本当に多いです。

あれによって本人に自覚症状のない認知力の低下が起きたとして、その恐怖を頭が悪くなる薬と表現して危惧していました。

洗脳から抜け出すためには気付くことが大事です。

2024年以降もメディア等から様々な仕掛けがやってくるかもしれませんが、気付くことで避けられる人が増えるよう祈念して今年はこれで終わりにします。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

月に一回なんとか更新しているブログで、他に書きたい内容もあったのですが、直近で気になっているのは超過死亡の問題です。

専門家ではないので、要因をはっきりと明言することはできませんが、超過死亡というのはデータなので、そこから目を逸らされようとしていることには疑問を感じています。

一応、ワクチンが原因なのかという議論はあるものの、個人的には慎重派ということで貫いていますが、超過死亡に関していえば、これは客観的に見ても単純に定義上ワクチンは関係してくるのではないかと考えています。

その辺りの話をざっくりと書いてみたいと思います。

まず超過死亡とは何かというと、去年より今年の方が亡くなられている方が多ければ超過死亡が起きているということになるかと思います。

2010年より2011年の方が死亡した数が多い場合、超過死亡の原因は東日本大震災ではないかという感じで、前年には無かった要因で死者が増えたのではないかと、おおよその予想を立てることは可能ではないかと思います。

では2019年より2020年の方が死者が多かったかといえば、実は超過死亡は起きておらず、前年よりも減っています。

新型コロナウイルスはCOVID-19と言われている通り、発生したのは2019年なのかもしれませんが、世界的にも日本でも感染が拡大したのは2020年のはずです。

日本では強制性のあるロックダウンは行われなかったものの、緊急事態宣言などの実質的な外出制限が行われていました。

一概にはいえませんが、外出制限のために、ちょっとくらいの体調不良では医療行為を受けないという人が増えたために死亡者が減った可能性があるとすれば、人の命を助けるための医療というのは大変な皮肉ということにもなるのかもしれません。

そして、2020年から2021年、その次の2022年、その次の2023年の現在に至るまで超過死亡は拡大傾向が続いています。

今年の春頃は3ヶ月ほど超過死亡が起きていない時期があったのですが、その期間だけをNHKを含むメディアが取り上げて、超過死亡は発生していないと伝えていたのを覚えています。

多い月には超過死亡などは一切報じられず、自然死が増えたと僅かに伝える程度に留まっています。

東日本大震災の時よりも、期間によっては戦争時よりも超過死亡が増えているとされているのに、全くテレビ等では危機感を以って報じられることはありません。

なぜなのでしょうか。

ここでは根拠もなく2021年から新型コロナウイルスのワクチン接種が始まったからだと断定することはありません。

しかし、2021年に始まったことが事実だということは反論の余地はないはずです。

では超過死亡とは何なのか、改めて考えてみたいと思います。

ここでは仮に1000年後には誰が何の要因で亡くなったのか、はっきり判明する時代になったという条件で、数字なども適当ですが例えてみたいと思います。

あくまで例えなので真に受けて怒ったりしないようにお願いします。

3019年から3020年にかけて超過死亡が減りました。

3020年に新型のウイルスが蔓延したにも関わらずです。

国としてなのか、地方自治体としてなのか、想像にお任せしますが、3020年に亡くなったのは1000人だとします。

3021年からワクチン接種が始まりました。

3021年に亡くなったのは1001人で、1人だけですが超過死亡が出ているとします。

先ほども書きましたが3000年代の技術では誰が何の要因で亡くなったのか確実にわかるとします。

ややこしいので、ウイルスでは1人も亡くならなかったことにしましょうか、3020年も3021年も通常の病や事故や寿命などで1000人が亡くなられたとします。

イメージし辛いなら、その1000人の中に新型のウイルスで亡くなられた人を含んでいても構いません。

しかし3021年には1人だけワクチン接種が原因で亡くなられていたことが判明しました。

すると、超過死亡は1人ですが、超過死亡の原因はワクチンだったということが定義上はいえるわけです。

では別の方向で例えてみますが、3022年は1000人が亡くなったとします。

そのうち500人は通常の死因で、残り500人がワクチンが原因で亡くなられたとします。

それでも前年よりも死亡者数が1人少ないので超過死亡は起きていません。

ここで現実の話に戻ります。

今起きている死亡超過の原因はよくわかっていません。

しかしワクチン接種が原因で亡くなられた方がいて、国が認定しているものも中にはあります。

となれば、原因はわからなくても超過死亡が増えていて、新型コロナのワクチンが存在しない年に比べればワクチン接種で亡くなられた人が1人でもいればそれは超過死亡の人数を形成する一つの要因になりますから、超過死亡の定義上はワクチン接種が関係しているということができます。

ワクチンの有効性や、あるいはどれだけワクチンが重症化を防いだか等の問題ではないのです。

当然ですが同じ人が何度も亡くなるわけではありませんし、一人であっても尊い命です。

それを医療関係者などがワクチンは超過死亡の要因ではないと断定する気持ちが理解することができません。

ごく稀であったとしてもワクチン接種で命を落とす方がいるならば、それは一人残らず国の制度等で遺族などに救済の手が差し伸べられるべきだと考えます。

繰り返しますが一人の犠牲であったとしてもそれは尊い命なのです。

超過死亡の増加とともに、今まで存在しなかったワクチンで亡くなられた方が一人でもいるなら、それは超過死亡の一部分なので、関連性はあるのです。

また亡くなられた方に限らず、後遺症に苦しんでいる方もたくさんいます。

これも国が認定している後遺症の方がいるので、少なくともワクチンは万能ではありません。

もし症状が出ないまま本来なら5年生きられた人が1年で亡くなられたとしても今の医学では、そういう類の副反応を計測することは不可能でしょう。

計測できないので、そのようなリスクを事前に警鐘することもできません。

誤解されないように念の為にもう一度、繰り返しますが、超過死亡の全てがワクチンだとは一切ここに書いていません。

超過死亡が起きているという事実と、同じ時期に今まで存在しなかったワクチンで亡くなられた人が一人でもいるなら、それは超過死亡を形成している一部分になるので関係があるということです。

何も難しいことを言っているつもりはありません。

昔、ある漫才師が「カモシカのような足」という言い方はおかしいとして、「カモシカの足のような足」と言ったような言葉の定義上のことを言っているだけです。

超過死亡の問題から目を逸らされているのは、もし調査して想定していたよりも隠れワクチン死のような死因が見つかれば、困る人がいるからなのでしょうか。

そうでないと断言できるなら、これだけ異例の超過死亡が何年も続いて起きているのに、なぜ調査しないのでしょうか？

密約や隠された約束事、圧力などがあるのでしょうか？

2021年の当初はテレビでも新型コロナウイルスのワクチンの効果について疑問点や不安な点も報じていたのに、いつの間にか日本のワクチン接種は遅れていてワクチン後進国だ、3回目のワクチン接種が遅いから前倒しにすべきだと報じるようになりました。

何かあれば医者じゃない者は何も語るなみたいな風潮があるのですが、いつも不安を煽っているマスコミだって医者ではありません。

先ほども書きましたが、超過死亡が起きていない時期だけテレビで伝えて、日本では超過死亡は起きていませんと平気な顔で印象操作しているマスコミを信用することはできません。

皮肉なのは、同じ人が何度も死ぬわけではないので、おそらく超過死亡がこれからも続いていった先には、本来ならもっと長生きできた方が早く亡くなっていることになり、長期的に見れば超過死亡は減っていくことが予想されます。

そうなれば、あの時は超過死亡が起きていたけど、今は起きてないじゃないかとなり、結局マスコミなどが日本では超過死亡は起きていませんと報じて、何事もなかったかのように過去のこととして葬り去れられる懸念があります。

大袈裟ではないと思いますが、ここ何年かが今後の日本を左右する大きな転換点になりそうな気がして、とてもじゃないですが楽観的に過ごすことができないでいます。

かといって、個人では微力であるので、自分なりにできることとして、これを書いてみることにしました。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

今日は2023年10月2日で、ジャニーズ事務所の記者会見が行われ、今後は廃業と新会社SMILE-UP.の設立などが発表されました。

会見を見てからこれを書こうか、その前に書こうか迷っていたのですが、ちょうど今なら時間があるので、このタイミングで書いてみようと思います。

その会見でもファンの方には何の非もなく、ファンの方への誹謗中傷があるならやめて欲しいという話がありました。

ここでは当時の大衆心理の潜在的な部分について考えてみようと思うのですが、同様にここに書くのは特定の誰かを責めるものではなく、無意識的にでもそう思った方がいたとしてもそれを責めるものではありません。

その前提で、憶測も含めて考えてみます。

根拠のない話ですので、会見でのマナーの悪い記者と同様に落ち着いて読んで頂ければ幸いです。

まずはジャニー喜多川氏の生前の性加害の問題ですが、昔は記事にする週刊誌があったり、暴露本なども出て話題になっていたようです。

それでも多くのマスコミが沈黙し、ファンの間からクレームのような動きや性加害をやめるような運動に発展しなかったのはなぜなのでしょうか。

もちろん当時の空気というものがあり、今みたいに性の多様性が叫ばれる時代ではありませんから、男が男に性加害というのはタブー視されており、表立って話題になることがなかったのだろうと思います。

しかし、一方で当時のファンは今よりも熱狂的な性質があり、例えばお笑い芸人がジャニーズタレントのものまねをしようものならカミソリが送られてくることも珍しくなかったと聞いたことがあります。

それほど熱心なファンが騒がなかったのはなぜなのか。

それは無意識的なものかもしれませんが、大事なアイドルが女性のものになってしまうことに比べれば、男性が性処理をしてくれた方がマシという心理がどこかにあったのではないかという気がするのです。

加えていえば男性が性処理をすることで、そのアイドルが女性への興味を少しでも失ってくれれば、特に同業者の女性アイドルなどに手を出すなどのスキャンダルも減るのではないかという思惑が事務所サイドにもあったのかもしれません。

こうしたファンの嫉妬のようなものを回避する目的があり、そこに喜多川氏の性嗜好が結び付いたのが長きに渡って続いた一連の性加害だった可能性があります。

また、角度を変えて考えると、テレビ局などのメディアはジャニーズ事務所の圧力に屈したため長きに渡って沈黙していたという理由も他に要因がなかったのか疑問に思っています。

会社が小さい頃もあったでしょうから圧力をかけられたのか、それだけの理由では考えにくく、 そこは当時やはりタブー視されていた同性愛者的なものを、一部のテレビ関係者の中にもそういう人がいて、直接的ではないにしても無言の共有のようなものがあって支持して、守られてきたのかもしれません。

今年BBCが報じた直後でも日本のメディアの動きは相当鈍く、むしろこの件を積極的に報じるようになったのは先月にジャニーズ事務所が性加害を認めてからではないでしょうか。

これらのことを勘案すると、この件がジャニー喜多川氏の死後になってやっと表沙汰になるのは不思議なことではなく、むしろこのタイミングしかなかったように思えます。

その背景にはメディア関係者の中にいる同性愛的な傾向を秘匿し続けてジャニーズ事務所を見て見ぬ振りをし、報道させない空気を作り出した一部の人々や好きなアイドルを女性に取られるくらいなら男性に手を出されていたほうがマシという一部のファンもいたのではないでしょうか。

一人一人は積極的に隠滅したわけではないのですが、そうした潜在的な気持ちが積み重なっていき、噂には聞くけど性加害なんて本当にあるだろうか程度の認識のままダラダラ続いてしまった可能性があります。

当時はネットがなかったので、同性愛者はそれをひた隠して恐怖に似た感情を隣り合わせにして過ごしていたかもしれないし、ファン同士が結束してジャニー喜多川氏の性加害を追求するような動きはよほどのことがない限り不可能だったと思われます。

簡単にいえば、みんな年を重ねていき、性加害についての圧力が弱まっていった結果なのでしょう。

BBCよりも先にガーシーさんがこの問題を取り上げていましたが、その時でもネットを見ているような若い層は知っていてもテレビは沈黙し、古参のファンも知らなかったか相手にしていなかったのでしょう。

隠せなくなったのはBBCが報じて以降は、グローバルに活動する日本の大企業が避けて通れない問題になってしまったからというのもあると思います。

それで性加害を認めてからはジャニーズタレントをCMに起用しない企業などが相次ぎ、多くのメディアは共犯なのですが、スポンサーを切られては経営が立ち行かなくなりますから、いつの間にかジャニーズ事務所が悪いから会社名を変えろというようになったのです。

それにしても今日の会見では全員ではありませんが、マナーの悪い記者たちが多く、とてもではないのですが、これが日本のメディアだと思うと、メディアの公共性も健全性も全く期待できず、残念に思いました。

ジャニーズという大きな看板を失ったことで、所属タレントたちの活躍は応援したいですが、芸能記者の役割もかなり削られていくものだと考えます。

そう考えれば、あのモラルに欠けた記者たちの大声は断末魔の叫びみたいなもので、今は偉そうにしていますが今後は仕事の規模が減少していくことでしょう。

ジャニーズ事務所と芸能記者たちの多くは同じ船に乗っているのですから。

被害者の方にとって、唯一の不幸中の幸いがあるとすれば、それはジャニーズ事務所が今でも大きな会社で巨万の富を持っていることです。

もしジャニーズ事務所の経営が怪しくなり、すでに倒産していたか大赤字に転落していた場合は補償をしたくてもできませんでした。

誰もが納得のいく解決は難しいかもしれませんが、着実にこの件は解決に向かって動き始めています。

一方で、モラルのないマスコミの記者たちは、すでにスポンサーがネット広告に向かっており、テレビや雑誌などは斜陽産業であり、これからも喚き散らしながら沈む船に乗っていて、それは淘汰されるまで解決することはないでしょう。

本来なら今回の件でジャニーズ事務所の勢いは失速していき、他事務所で実力がある者が評価されるフェアな時代がやってくることを期待したいのですが、これからもメディアは大衆を誘導していき、別の利権を提示して推し進めていくだけです。

だからこそ、これからはエンターテイメントを楽しむ側がフェアな判断をしない限り、業界が健全に向かっていくことはないと思うようにして、ちゃんと実力のある人、メディアの洗脳に振り回されずに応援したい人を見つけていくことが大事になっていくと思います。

もちろんジャニーズ事務所のタレントを応援することを否定するものではありません。

人によっては洗脳から解き放たれる機会を得たのですから、それをきちんと活用して一度しかない人生を謳歌することを願って、そろそろ終わりにします。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

月に一回なんとか更新しているブログで、今月は二回目になりますが、たまたまブログを書けそうな時間がぽっかり空いたのと、せっかくなので忘れないうちにと思って書いてみることにしました。

前回は次にジャニーズ事務所の問題について書くようなことを書いたと思いますが、後回しになるか、自分が書かなくても大きな問題になってきているので記事にしないこともあるかもしれません。

本題に入ります。

どこぞの政党がNHKをぶっ壊すなどと勢いよく言っていても何年経っても進展する気配がありません。

現実的に考えるのなら、ある日突然NHKがなくなってしまうことはあり得ないことなのかもしれません。

個人的にはNHKが本当に良心的な報道や運営をしてくれるのならば、公共放送という情報インフラとしての必要性を否定しないのですが、少なくともここ5年以上は酷くなっていますし、それがますます酷くなっており、NHKがコロナの煽りをする時の表現で例えるならば「歯止めがかかっていません。」の状態です。

利点よりも害のほうが大きくなっており、また年5000億円以上の受信料の集金を他のことに使ったほうが日本に取って良いと考えるため、NHKは解体はベターではなくマストになったと思っています。

大きく分けて、3つの方法でNHKをソフトランディングさせていきます。

それで本来あるべき必要最低限の情報インフラを残すか、それさえも機能しないのならば代替させて結果的に解体も視野に入れるべきです。

まず1つ目は相撲中継と朝の連ドラと大河ドラマと紅白歌合戦を切り離し、ネットのサブスク化をすることです。

他の面白くないバラエティ番組は不要だと思いますが、とりあえずNHKをこれらの理由で見ている人にとって混乱をなくすためにも、別枠では視聴できるようにします。

過去の相撲中継や大河ドラマや紅白歌合戦が視聴できても良いでしょう。

その代わりそれはNHKの受信料には含まれずに、観たい人だけが任意で月額料金などを支払う形になります。

他のスポーツ中継もそのネット配信サービスで行うか、NHKでは扱わないようにします。

そうすることで、まずは年配層の大規模なネット契約が起き、景気対策への起爆剤になります。

詐欺などが増えるかもしれないので、これは未然に防止するようにしたいところです。

年配層にもネットが普及すれば、コロナ禍のようにテレビの一方的な煽り報道で不安にさせることなく、メディアリテラシーが培われるきっかけにもなりますし、紙の手続きから開放されて、ネットで補助金等の申請もできるようになります。

マイナンバーの問題については今回は触れませんが、三年前コロナで給付金を得るために混み合ってはいけない時にマイナンバーカードがあったほうが手続きしやすいとなって、役所にたくさんの人が集まったみたいな本末転倒な事態を回避することができます。

また、年配層にネットが普及していれば、今後もし再び外出が自粛されるような事態になった場合にも通販や宅配サービスやテレビ電話のように対面で診察などもできるようになるため、数年前の混乱がかなり起きにくくなるはずです。

むしろ3年前の1人10万円の定額給付については、当時から先にネットのインフラを整えるために使い、その余剰金を給付する形（すでにネットやスマホがある人は全額給付）にしたほうが良いとさえ思って、ツイッターでつぶやいたほどです。

もうテレビの時代ではなく、なぜか災害などがあってもあまりちゃんと伝えなくなっているNHKには情報インフラとしての役割を果たせていないので、ネットを普及させて、とりあえずは自衛隊などが被災地へ行き、被害の様子を伝えられるようにNHKの予算の一部を使うべきです。

ネットで災害情報を伝えられれば見たい人だけ見て、テレビでは通常の放送を行うこともできます。

年に5000億円も古いメディアに投じていることが時代錯誤なのです。

もし20年前から同じ額をネットインフラや国産SNSなどに投じていれば、日本は先進国で一番の情報大国であった可能性があります。

スマホやPCは海外メーカーが主流になってしまいましたが、20年前ならソニーのVAIOや東芝のダイナブックなども人気があった頃で、そこに年配層の大量の買いが日本の企業に集まっていれば、今みたいに日本の家電メーカーの凋落も起きなったでしょう。

一方で、年5000億円で計算すれば、20年で10兆円もの資金がNHKに投入されているのに、何が残っているでしょうか。

左翼的な位置付けは極左的になり、左翼運動家だけが集まる討論会や謎の韓国推し、民放よりも劣化した報道番組、他にもひどいことはたくさんありますが、何の価値もない利権だけが残っています。

話を戻して2つ目はEテレ（教育テレビ）を文部科学省の管轄にすることです。

ネットの時代であっても教育を既存のテレビなどのメディアで行うのは大事なことです。

しかし、前述したようにNHKに多額の予算を渡してもろくな使い方をしてくれないため、今後は教育に関する部分は文科省で行うべきです。

文科省の直轄ならば、学校教育に準じて、より寄り添った内容で伝えることができるはずですし、ネットで授業の動画を共有することができるようになれば、教師の人員不足やコロナ禍でのリモート授業などにも対応できるようになります。

何もNHKが教育を担当する必要はないのです。

昔は放送や番組作りはプロであるテレビ局や制作会社が行った方が良かったかもしれませんが、今ではネットでユーチューバーが授業をわかりやすく教えたり、塾講師が伝えたほうが効率的に理解が進むかもしれません。

そういうカリスマ講師に出演してもらったりしながら、ネットでは何度でも視聴できるようにしておけば、その方が教育番組を一方的に流すよりも役に立つでしょう。

文科省の管轄になれば、受信料ではなく税金で運用されることになりますが、その方が教育の機会が平等になるはずです。

なぜならば今のNHKはテレビがある家庭から強制的に受信料を取っているので、今の若い世帯ではテレビを持たない家も増えているため、テレビがなければEテレ（教育テレビ）を見ることができないからです。

子供がいる家はNHKの受信料を無料にするなどしない限り、家にテレビがなくて教育番組が見られないという矛盾が発生しているため、NHKではなく文科省がやるべきです。

3つ目はNHKの受信料を月300円以下にすることです（もしくは任意契約にすること）。

NHKは何か事件があったりすると、韓国での取り組みなどを紹介して、日本は韓国を見習えみたいな報道をしているのですが、韓国の公共放送は月300円程度なのだそうです。

韓国では、それでも受信料を支払わない人が増えてきてるらしく、受信料を取らないことも検討しているようなことをネットのニュースで見かけたことがあります。

なぜ韓国を見習えのNHKが受信料については韓国の取り組みを伝えないのか理解に苦しみますが、今回の記事に書いた通り、不要な番組を辞めてスポーツやドラマや歌番組をネットのサブスクにする、Eテレは文科省に譲り渡すなどすれば、月300円でもやっていけるのではないでしょうか。

BS放送などもほとんど不要なので、サブスクに関しては残った電波でWowowみたいに有料のテレビ放送をしても良いのかもしれません。

もっといえば家にテレビ（受信機）があれば強制的に契約しなければいけない日本の法律を早急に改めるべきです。

これは本来ならNHKからもそう言わないといけないのです。

利権の側だから言わないのではなく、NHKは公共放送であり、常に客観的な視点に立っていないといけないので、テレビの必要性がなくなってきたと感じたら、この法律は必要ないよねという議論をしていかなくてはいけません。

言われなくてもどんどん受信料を下げていき、それで番組の質が下がっていって、逆に国民が心配になり、もっと受信料を上げてもいいので良い番組を作ってくださいとなるくらいがちょうどいいのです。

最近NHKは受信料を一割程度下げましたが、それ以前から番組の質は悪くなっており、今でも韓国の受信料に比べれば4～5倍はしますから、それ相当の情報を提供しているとは到底考えることができません。

チューナーレステレビが売れていき、日本の家電メーカーが損をしていますし、地上波が視聴できないことで民放も困れば、スポンサー企業も広告を出す理由がなくなり、大局的に観ればNHKが日本の経済が落ち込む要因になっています。

かといって急に突然壊すとなると支障がありますので、NHKをソフトランディングする案として3つ考えました。

どれかではなく、できれば全部やって頂いて、なるべく早く日本がまともな放送とネットの情報インフラを構築できるように心から祈念して終わりにしたいと思います。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

月に1回なんと更新しているブログですが、今月はブログを書くタイミングが今を逃すとなくなってしまいそうなので、ちょっと即興も踏まえて書いていきます。

時期的にはジャニーズ事務所の問題も書きたかったのですが、またの機会にします。

今回は処理水の海洋放出について、自分なりの見解を書きます。

私は科学者でもなく専門家でもないので間違ったことも書くかもしれません。

まず処理水の海洋放出に反対している中国ですが、汚染水という表現をしているそうです。

そう考えると、左巻きで汚染水と呼んでいる人の背景がわかりやすいです。

処理水の海洋放出に反対している人の主張はだいたいこんな感じではないでしょうか。

• 福島原発の処理水はトリチウムだけではなく無数の得体の知れない物質が含まれているから危険だ。
• 処理水の元となる冷却水はデブリなどの核物質に触れているから危険だ。
• 危険なものは薄めても危険だ。

月に一回なんとか更新しているブログですが、先月は月末にできれば2回更新するつもりが、体調を崩してしまい、やっと今日くらいから良くなってきて、今これを書いています。

その間も今回の記事の内容を考えることが何度もありましたが、過激な内容になってしまう可能性があったため、体調不良の間に考え直して、マイルドな方向へ軌道修正することにしました。

ただ、今回はワクチンという言葉をそのまま使ってみることにしました。

もしこの記事が削除されたり、警告される場合があれば、内容を修正して再掲する可能性もなくはないですが。

さて、前回も書きましたが、日本で長い間、感染症の研究に貢献してきた、ある医師の書籍を紹介しました。

そこには昔は小中学生に行われていた季節性インフルエンザワクチンの集団接種がデメリットの方が上回る結果になったため中止になったこと、新型インフルエンザのワクチンを接種した高齢者にも有効な結果は見られなかったため、風邪のウイルス（インフルエンザやコロナなど） にはワクチン接種が不向きであることなどが書かれていました。

思いやりワクチン的なことも古くから小学生にインフルエンザのワクチン接種をさせていたことから、意味がないことを知っているはずなのに、手を変え品を変え、新型コロナウイルスの脅威を煽り、従来のワクチンのように否定されないために今まで実用されなかったmRNAワクチンを導入した可能性があります。

少なくとも新型インフルエンザの頃に医師だった者の中には、その時にもマスクの有効性が議論されて、マスクが不要であることを知っていたはずなのに、コロナ禍ではマスクの着用を薦めるようなことをしていた人もいたことでしょう。

3年以上続いた新型コロナウイルスの騒動で明確になったのは、医師の中にはお金のためなら平気で嘘を付く人がいるということです。

ワクチンは国が緊急承認していますし、製薬会社の責任を負わせないことが販売の条件だったりするでしょう。

そのようなワクチンを人々に打った医師の責任が問われることもありません。

もし責任を取らないといけなかったとしたら、これほどワクチン推奨に回る医師はいなかったかもしれません。

逆にいえば、責任を取る必要がなく、ワクチン接種が普及するほどお金になる者が言っているワクチンの推奨を当てにすることはできません。

商品の安全性を考慮することなく、リスクを度外視して売っていい状況の営業マンと同じだからです。

その多くは言葉に矛盾を含んでいます。

当初、ワクチンを推奨する医師は国民の全員が2回接種したらコロナが収束して、通常の生活に戻ると断言しました。

ところが今では5回目、6回目となっている現状について、自らの誤りを認める推進派の医師の言葉を見たことがありません。

本当に新型コロナウイルスやmRNAワクチンのことを理解しているのならば、推進するにしても「2回でコロナが収束しない場合は5回、6回と打つ必要があります。」と2年前から言っていなければいけません。

なぜか接種対象の年齢が引き下げられたり、消費期限の延長など、ワクチンを打たせる方向にはどんどん積極的に緩和していきます。

これらの点についても推進する側が初めからワクチンの接種対象の年齢は引き下げられるべきだ、消費期限は厳しく設定されているので、ある程度なら期限を過ぎても大丈夫なはずだと言っていなければなりません。

人の命に関わることであり、コロナは世界的に社会に及ぼす影響が大きい中で、あまりにも推進する側が行き当たりばったりの対応では、それだけでも疑念が生じかねません。

一番気持ちが悪いのは、こうした無暗にワクチンを推奨する医師たちはハッキリと言及していませんが、大勢が助かるためなら何人かが犠牲になっても仕方ないという考えを暗に秘めていることです。

こうした医師の多くはワクチンのことをリスクとベネフィットを比べて、ベネフィットの方が大きいからと推奨しますが、これは暗に儲かるか訴訟リスクを比べているに過ぎないのではないかと思ってしまいます。

世の中には戦争が起きた方が儲かる業界があります。

信じられないことかもしれないですが、同様にワクチンが普及した方が儲かる業界があり、例えそれほどの効果がなくても誰かに健康的な被害が生じても意に介さない医療関係者がいるということがわかってきました。

こうした考えは、せっかく長い年月を掛けて積み重ねてきた人類の英知を逆行させてしまいます。

もうすでに風邪のウイルスは変異が早すぎるため、ワクチンを接種すること自体に意味がないとする意見がありました。

小学生にインフルエンザワクチンの集団接種することで、家族にインフルエンザが広がることはそれほど防げなかったどころか、小学生にワクチンの被害が起きることの方が問題となり、20年以上も前に学校での義務化はなくなったのです。

オールドメディアは仕掛けた側に逆らうことがありませんし、SNSでは謎の根拠のない仕掛けた側の奴隷のような自称専門家が何人も表れて、世論を誘導していきます。

彼らの言っていることが正しければ、なぜ世界的に評価されていないのか不思議でなりません。

彼らの多くは安全なワクチンの普及に努めたという歴史的な偉業を成し遂げているはずなのに、コロナ禍の風化と共に自ら距離を置いて消えていこうとしています。

世の中からウイルスも病気もなくなったのではありませんから、そんなに正しいことを世の人々に伝えられるならば、これからも反ワクチンの医師の間違った考えを制して第一線で活躍していかなければ日本の医療はダメになってしまうはずなのにです。

何もかもがおかしいのです。

正直者が馬鹿を見て、嘘つきが大儲けする時代は終焉すべきなのですが、それすらままならないのに、責任を取らなくてもいい利害関係のある医師が正しいことを言うと信じることができません。

むしろテレビなどのオールドメディアはとっくに掌握されてしまっているので、2020年以降のアメリカ大統領選やコロナ禍などはSNSをどう支配するかという点に焦点が向けられているのかもしれません。

繰り返しになりますが、人類の英知が切り離されると時代は逆行します。

本来なら富というのは人類の英知が進んで行くために必要なものです。

行き過ぎた資本主義は問題を自作自演して人類の英知が発展していくのを拒んでいるかのようです。

1人でも世の中のおかしい点に気付き、時代の逆行に加担しないこと、人類の英知のその先に進んで行けることを願って、ここまでにしたいと思います。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

月に1回なんとか更新しているブログで、先月は時間があればもう1回更新したいと書いたのですが、無理でした。

その内容については、今回も少しだけ書くつもりですが、別の機会に主題として書きたいと考えています。

さて、多くは語りませんが、この本を読みました。

月に1回なんとか更新しているブログで、今月はこれから忙しくなってしまいそうなので更新できるうちにと思って、これを書いています。

もう少しじっくり書きたい内容のものもあるので、更新できそうだったら今月中に書きますが、無理そうだったら来月以降になります。

さて、とっくに終わっているかもしれない日本のメディアですが、NHKを始めとして2023年3～5月の超過死亡を伝え始めました。

わざわざ超過死亡が増えなかった時期を扱って、超過死亡なしと報じています。

逆にいえば、ここ2年ほど戦後最大で、東日本大震災の時よりも多くなった超過死亡については、日本のメディアは把握していながら故意に伝えなかったのでしょう。

日本の報道には自由がなく、伝える内容や方向性がどこかで決められているかのようです。

きっとコロナ禍が始まった頃のPCR検査をとにかく増やせのごり押しもそうだったのでしょう。

去年の今頃、ある自治体が間違えてコロナの給付金4630万円を1人の若者の口座にまとめて振り込んでしまい、返却に応じなかったことから、メディアを巻き込んで大騒動になりました。

しかし今年になって、PCR検査の補助金の不正が何十億円も発覚してもメディアでは伝えず、その会社や経営者をカメラが追いかけるようなこともしていません。

真実を追求する姿勢はなく、利害関係に甘んじて日本の国益を損なっているのが今のメディアです。

話題は少し変わって、急に些細な出来事になりますが、ガーシー容疑者の逮捕がありました。

暴露系ユーチューバーとして去年から人気になっていたものの、おそらく楽天の社長や官房副長官の暴露をするようになった辺りから圧力がかかり、Youtubeのチャンネルやツイッターアカウントがバンされてしまいました。

参議院議員に当選するも帰国できない事情があり、議員を辞任させられてしまいました。

特にガーシーさんに厳しいメディアの1つにTBSがあります。

その理由はおそらく当時の社運を賭けたTBSのドラマに主演していた俳優への暴露があり、ガーシーさんがドラマの中止などを迫ったからでしょう。

TBSは自社で多額のお金を掛けたコンテンツを邪魔しようとする者には平気で圧力をかけます。

それはどこの会社でもそうだろうと思われるかもしれませんが、ちょっと異常なくらいです。

かつては亀田兄弟のボクシングの試合の放映権をTBSが持っていた時などは、亀田選手があり得ないような反則行為をしてもそれをTBSの番組で咎めることができないような空気に包まれていました。

同局のニュース23やひるおびなどで東京オリンピックの開催に反対するような報道を続けていても、いざオリンピックが始まれば、これらの番組の放送時間は短縮され、その短い放送時間の中でもスポーツ番組に変わったのか、というくらいオリンピックの話題しか伝えていませんでした。

最近だとワールドベースボールクラシックでもひるおびは野球番組になったんじゃないかというくらい野球のことや大谷選手のことしか伝えていませんでした。

もう一つ驚いたのはダウンタウンの浜田さんの不倫報道に対する対応です。

TBSでは浜田さんが司会をしているゴールデン番組が週に2つあります。

その他にダウンタウンとして出演している番組もあります。

他の芸人さんなら自粛などを余儀なくされている時代に、浜田さんはノーダメージで活動を続けています。

アンジャッシュさんの渡部さんが王様のブランチを自ら辞める形になったとしても実質的にクビになり、 この番組ではその年末最後の放送で渡部さんの顔を模した風船が破壊されるという陰気な演出がありましたが、数年たった今でもTBSには復帰できていません。

他にもキリがありませんが、先月TBSのアナウンサーがゲーム実況をしているYoutubeチャンネルではTBSの局員の設定ミスで、ある世界的に有名なゲームをTBSが権利化してしまい、世界中の動画配信者に迷惑をかけたのですが、ツイッターで日本語で軽く謝っただけで終わっています。

で、浜田さんの不倫騒動に話を戻すと、相方の松本さんが不倫ネタで何度かいじったものの、TBSだけではありませんが浜田さんがノーダメージだったことにより、むしろ松本さんを悩ませた部分があったのではないかと考えています。

松本さんはフジテレビのワイドナショーにレギュラー出演されていて、ここ何年かは探偵ナイトスクープとの収録時間との重なりから隔週での出演になっていましたが、ついには番組自体を降りる形になりました。

過去に松本さんはワイドナショーで、正義感からか近藤真彦さんの不倫をメディアがほとんど触れていないことはおかしいと発言していて、その後から報じられるようになってきて、結果的に近藤さんが活動を自粛することになったという経緯があります。

その後に相方の浜田さんの不倫ニュースがあり、松本さんがいくら浜田さんをいじっても自粛などがありませんでしたから、きっちりしたい松本さんとしてはワイドナショーを辞めることがある意味では責任を取る1つの方法だったのではないかと勝手に思っています。

こういう書き方をすると誤解されるかもしれないですが、私はダウンタウンを尊敬していますし、特に松本さんの本やラジオ（放送室）などは全て読んだり聞いたりしてきたので、本当は書きたくなかったくらいなのです。

その後、アマゾンプライムのコンテンツで有名なドキュメンタルという松本さんの番組に近藤さんを招待したのもその一環だったのではないかと思っています。

これらのことを勘案すると、今の日本のメディアに平等はありません。

ずっと前からそうでしたし、今後もずっとそうかもしれません。

人によってはテレビに出られなくなったり、多額の違約金を請求されるようなことでも、自社の利益にとって損害が大きければ、そんな出来事がなかったかのようになります。

ついでにいえば、同じTBSのラヴィット！での韓国ロケで迷惑行為をした芸人さんも、そのロケの前に収録していたのか、まだ炎上が終わっていないその2～3週間後に浜田さんの番組に普通に出ていました。

一般人の回転寿司店での迷惑行為をあれだけ責め続けた日本のメディアが、撮り直しなどが大変だからとそのまま迷惑行為をしたタレントをテレビに出しているのですから、ここにも平等はありません。

そして、今回ここまで書いた事柄について、それを見た視聴者が騒いだり、メディア批判するということも一部を除いて、ほとんど見受けられません。

テレビそのものに興味がなかったり、見ていない人も多いからというのもあるでしょう。

しかし、ふと少し昔のことを思い出しました。

北海道では日本テレビ系列のSTVラジオが人気です。

もう亡くなられてしまったのですが、日高晤郎さんという北海道ではローカルタレントの元祖のような方がいて、毎週土曜日には朝から晩まで生放送の番組が複数あって、一日中それが連続で放送されていました。

24時間テレビの約半日版が毎週ラジオで流れているような感覚です。

それが北海道の主にご年配層に異常なほどの人気で、かなり毒舌なトークだったのですが、土曜日にどこか食べに行くと、地元の方たちが日高晤郎がこんなひどいことを言っていたとかそういう話で持ち切りだったのです。

私も家で親がラジオを聴いていたのが、たまに耳に入ってきたことが何度もあります。

ある時は札幌のスタジオから「オバマさんよ～。」とアメリカの大統領を批判していました。

またある時は著名な歴史小説の作家が新刊を出したということで、レビューしているのですが、表紙にその時代には存在しなかったものが描かれていると長々と批判していて、ラジオなので言葉で言われてもピンと来ないのですが、本の内容よりもそっちの話ばかりしていました。

ここで何が伝えたいかというと、もう日本のメディアは終わったどころではなく、存在そのものが矮小化してしまったのではないかということです（超過死亡の問題などを矮小化して伝えているという意味もありますが）。

札幌のスタジオで北海道にしか流れないラジオ番組（今ではradikoなどもありますが）の中で、日本人が日本語でアメリカの大統領を批判したところで、何の意味もありません。

そのように日本のテレビなどでも利害関係を守って真実を追求しようとしないメディアが何を伝えようとも意味がないのです。

ごく一部の年配の方だけが喜んだり、それが事実であるかのように錯覚するだけです。

岸田総理が爆弾テロに遭遇しても、未遂だったからというのもあるかもしれませんが、NHKではお昼のニュースで伝えて、午後1時過ぎには大河ドラマの再放送、午後2時には他のNHKのドラマに主演している女優がゲストの生放送のトーク番組が流れ、再び爆弾テロについて伝えたのは午後3時過ぎです。

国民から受信料を取っている公共放送のNHKでさえ、現役の総理大臣にテロ行為があってもその程度の扱いなのは大問題ですが、同じ頃（奇遇にもその事件が起こったのは土曜日ですが）、札幌のスタジオでは日高晤郎さんの後を引き継いだSTVのアナウンサーのラジオ番組が流れていて、おそらく事件のことにはそれほど触れずに通常通りの放送をしていたでしょう。

そういう意味ではNHKという日本の大きなメディアでさえ、地方のラジオと同じくらいの規模に矮小化されているということです。

本来なら会社の規模から考えれば、NHKはもっとちゃんとした情報を伝えなくてはいけないのですが、歯止めなく堕落や腐敗が進んでしまった結果、地方のラジオ局のように矮小化してしまったのです。

NHKの報道番組では若いリポーターがため口で明らかに年上の一般人に話しかけているのを何度も見かけましたし、漢字が読めなかったり、都道府県名を間違えていることもあります。

予算がたくさんあるのに今のNHKを含む、民放各社も地方のラジオ番組くらいの能力なのです。

高級なレストランに行ったら、建物同士がチェーン店と繋がっていて、従業員が隣の建物からチェーン店の制服を着たまま接客するような感覚です。

となれば、特にNHKの莫大な予算はどこに消えてしまっているのでしょうか。

民放は不動産が主な収入源らしいですが、その利益やスポンサー料はどこに消えてしまっているのでしょうか。

このまま巨大なメディアが潰れてしまった時に、誰かが買うのでしょうか。

すでに日本のメディアは終わっているので、目の前にあるメディアは冥府のような存在なのかもしれません。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

普段は月に1回しか更新していないブログなのですが、今回で5月は4回目の更新になります。

というのも先日のNHKニュースウォッチ9での悪意に満ちた捏造映像について、国会で質問があったのですが、その答弁もまたひどすぎたためです。

国会でNHK側は取材の過程で、遺族たちがコロナではなく、ワクチン接種後に亡くなられた被害者の遺族たちだったことを知ったと答えました。

同時にワクチン被害者の会を運営するNPO法人がツイッターで、NHKのニュースウォッチ9のディレクターが取材を申し込んだ時のメールを公開しました。

そのメールには、あとで言い訳するためなのか、巧みにワクチンはおろか、コロナの文字もない文面でした。

コロナが5類になってから一週間が経ったタイミングで、コロナの脅威を忘れてはいけない趣旨のVTRを制作するために、厚労省などを取材しているうちにそのNPO法人の代表が行っている活動に辿り着いた旨の内容を、あえてコロナもワクチンも文面に入れずにメールで申し入れているのです。

まず最初にそのNPO法人の代表の方は、その肩書と本名で情報発信しているツイッターアカウントがあるので、必ずワクチン被害者の会をサポートしていることはわかるはずです。

ツイッター経由で取材を申し込めば、プロフィールやツイート内容でワクチン被害者の会を運営していることはわかった上で申し込んだと思われることを避けるためにも、あえてメールで申し込んだのでしょう。

もしそうでなければ、厚労省などの取材を通じて被害者の会の代表に行き着いたのに、紹介された家族がコロナ死した被害者の遺族だったと思い込んでいたNHKの取材力がやばすぎます。

追記:NPO法人代表より、取材前のニュースウォッチ9からの問い合わせが同NPO法人のホームページから寄せられていたことが明らかになったため、「取材の途中で知った」こと自体が虚偽である可能性が高いことがわかりました。

追記は以上です（文章は修正せずそのまま記載します）。

そして、取材の過程で知ったというのならば、途中でコロナ死した家族の遺族だと思っていた人たちがワクチン被害者の遺族だとわかった瞬間があったはずです。

なぜその時に、あれ？私たちが思っていたのとは違うなとなって、こちらの不手際でコロナ死した人の遺族だと勘違いしていた旨を伝えて、取材を中止するなり、VTRの内容をワクチン被害者である旨に変更するなりしなかったのでしょうか。

NHKは取材対象が間違えていたことに気付いたのに報道内容を変えられないくらい、そんなに頭の悪い集団なのですか。 

これが仮にもし日本に住んでいるウクライナ人を取材している途中に、ロシア人だったと気付いたとして、ロシア人をウクライナ人として放送してしまったことが発覚したら大変なことになるでしょう。

今回のNHKの件は、これと同等か、もっとひどいことをしているのですが、その自覚がないようです。

反省の色が見えないどころか、こうして国会答弁でも平気で嘘を付いているのですから、これはNHKを停波して、二度とこういったことが起こらないような仕組みになることを確認できてから再開するくらいのことをしなければいけないと思っています。

それでも停波している間に、災害などがあれば困るので、最低限のスタッフは待機して備えた方が良いと思いますが。

NHKは国民から受信料を取っている公共放送なので、政治や企業などの権力に忖度せずに、真実を追求すべきメディアです。

ワクチン被害に論争があるとはいえ、中には国が認めた被害者の遺族もこの会にはいるので、それは最低限でも事実として伝えるべきでしょう。

いや、それでもワクチンにネガティブな情報を流して、接種が減ったら困るということだったら、そもそもワクチン被害者の会に取材する方がおかしいのです。

まずは取材する過程で知ったこと自体が虚偽の説明なのは間違いないのですが、途中で知ったとしても事情を説明してワクチンの部分は映像で使えないとか、ワクチン被害者の遺族たちだとは知らなかったので申し訳ないが取材を取りやめさせて欲しいとすれば、まだ傷口は浅かったかもしれません。

現状は嘘の上塗りになってしまったので、ニュースウォッチ9の番組終了か、最低でも1日程度の停波は責任を取ってすべきではないでしょうか。

そうでなければ今後もマスコミは好き放題に報じて、問題があれば謝罪すればいいという前例になりかねません。

他の民放やメディアならスポンサーが離れるなどして実質的な罰を受けることになりますが、NHKは受信料で成り立っているため、それで虚偽に虚偽を重ねることは謝罪程度で済まされることではありません。

むしろ開局して初めてだと思いますが、1日くらい停波することによって、よほど反省していることが伝わりますし、今後は虚偽の報道をしないという決意となって視聴者に伝わると思います。

誠実な対応が今後もないようであれば、NHKは解体すべきでしょう。

最低限の災害情報や国会中継などに規模を縮小して、それに必要な経費のみなら税金でやればいいので、受信料を取る必要はありません。

今回の件だけでもNHKの規模の縮小は急務であり、それを公約に掲げるような政党（ただしNHK党は当てにならないですが）を応援するしかないかもしれません。

本来なら明らかにおかしいことなので、自浄作用がある組織であるならば、事態を重く受け止めて異例なほどの対応を先手を打ってしているはずなのですが、今のところ見受けられないので、やはりNHKはその程度の腐敗した組織なのかもしれません。

予定外で記事にしているので、この辺で終わりにします。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

月に1回なんとか更新しているブログですが、これで今月は3回目になるので普段より頑張っているかもしれません。

というのも今回の件は、それくらい許せない出来事というか、一線を越えてしまった出来事だと思っています。

ツイッターに何度か分けて投稿することも考えたのですが、文字数が多くなりそうだったのでブログに記すことにしました。

事の発端は2023年5月15日の月曜日です。

NHKのニュースウォッチ9で、21時58分ごろから1分ほどのVTRが流れました。

「戻りつつある日常それぞれの思い」と題して、冒頭はコロナ禍の始まりの頃に日本では大きな話題になったダイアモンドプリンセス号が14秒ほど映っていました。

その流れで「私たちの3年あまり」というテロップが画面の中央に表示されると、次は家族が亡くなられた方の3人のインタビューが流れました。

しかし、この遺族の方達は、NPO法人の駆け込み寺2020の繋ぐ会が運営しているワクチン被害者遺族の会の方達であり、番組ではワクチンへの言及は一切なく、遺族たちが語っている言葉の中にもワクチンというワードは全て切り取られており、まるでコロナで家族を亡くした遺族たちというような形で編集されていました。

実は私はリアルタイムで、この映像を見ていました。

というのも事前に、繋ぐ会の代表の方がツイッターで、遺族の方達がNHKのニュースウォッチ9の取材を受けたので、来週の月曜日に放送されると伝えていたのを見て知っていたからです。

番組放送中には、なかなかその映像が流れず、繋ぐ会の代表の方のツイッターを確認したら、1分のVTRを1分5秒にするかどうかで番組内では協議が行われているということで、この時は5秒も増やすのにそこまでNHKのスタッフが頑張ってくれているんだという風潮がまだ残っていました。

ところがそのVTRが流れた後は空気が一変します。

遺族の方達が勇気を持ってテレビに出て、ワクチン被害の現状を訴えかけていたはずなのに、全てはカットされて、コロナで家族が亡くなった遺族かのように伝えらていたのですから当然のことだと思います。

ツイッターではNHKへの抗議がたくさん見受けられて、ついには読売新聞や朝日新聞などの記事にもなりました。

次の日の5月16日の火曜日の放送では、不適切な内容だったと番組でアナウンサーが謝罪していましたが、なぜこのようなことになったのか、経緯などの説明はありませんでした。

一夜明けて今これを書いているのですが、なぜこのようなことになってしまったのか、自分なりに考えられるパターン2つについて、具体的に書いてみたいと思います。

1つはNHKのスタッフ（下請けかどうかわかりませんが）の中にごく僅かながら良心を持った人が残っていて、何らかの形でワクチン接種の被害について、問題を表面化させたい狙いがあったのではないか、という性善説のパターンです。

NHKは日本の公共放送なのに、なぜか中国の顔色を気にしている側面があります。

しかし東京オリンピックの入場の際には、参加国の順番が日本語読みの五十音順になっていたため、台湾（チャイニーズ・タイペイ）の選手たちが中国（中華人民共和国）よりも先に入場することになりました。

その際にNHKで放送されていた開会式では、中国が主張している「1つの中国」ではなく、台湾を独立国であるようにきちんと紹介していました。

このように普段は権力に飲み込まれて言いなりになっているNHKでも、機会があれば、まともなことを伝えようとする気持ちがほんの少し残っているようです。

このパターンであるならば、テレビでは一切報道されていないワクチン被害を伝えるために、かなり強引な手法にはなってしまいましたが、コロナ禍を振り返るようなVTRの中にあえてワクチン接種後に亡くなられた遺族のインタビューを入れることで、物議を醸し、なし崩し的にテレビでもワクチン被害が伝えられるようになるための切り口になることを狙ったのかもしれません。

ただし、その可能性は低いと言わざるを得ません。

それなら被害者遺族の会に取材を申し込んだ際などに、特に代表の方には、事前にVTRにはワクチン被害の言葉は含まれていないが、議論を呼び起こすためのきっかけになるために協力して頂けないかと伝えて、了承を得ていれば、このようなことは起きなかったでしょう。

もう1つのパターンは、コロナを振り返る内容のVTRを制作することが既に決まっていて、コロナで亡くなられた遺族を取材するのが難しいなどの理由（特に顔出しと名前を出してもらうことなどが）で、ワクチン被害者の会に参加している遺族なら名前も顔も出して活動しているから、ワクチン被害を取材する名目で撮影すれば映像が作れるという性悪説のパターンです。

この可能性の方が高いと見ています。

なぜなら、ネットの朝日新聞の方の記事では、取材を受けた遺族の方へ当時の様子を聞き取りした話も掲載されており、ワクチン被害のことを伝えたいのにNHKの取材では「街に活気が戻っていますが、どう思いますか？」などとワクチンに関係ない質問をされることもあって違和感があったのだそうです。

ということは、あらかじめNHKではコロナ禍を振り返るVTRを作ることが先にあり、最初からワクチン以外の質問に答えている部分を使うつもりだった可能性が高いです。

実際に昨日の謝罪では、家族がワクチンを接種後に亡くなられた遺族だとわかっていながらコロナで亡くなられたかのように伝えてしまい不適切な内容だったようなことに言及しています。

つまりこれは前代未聞の捏造であり、とんでもない大問題です。

民放でもこのレベルのやらせはしないと思いますが、それを国民から受信料を取っている公共放送でやってしまったのです。

昨今でもNHKでは、大河ドラマで日本の建物とは思えないような雑なCGの映像が流れたりして問題になっていましたが、ついに報道番組でもやってしまったのです。

同じNHKのニュース7では、東京のスタジオにいるアナウンサーなどが無駄に全国に出張して中継しているのをよく見かけますし（全国に放送局があるのだから地元の局に任せればいいのに）、ニュースウォッチ9でもまるで約束事になっているかのように歴代のメインキャスターが必ず海外へ取材するようになっています。

どちらのニュース番組も昔ならNHKでは、あり得ないような日本の地域のミス（京都県などの表記）や漢字を読めなかったり、甘すぎる取材などが目に付くようになってきました（小さな電気店を1つだけ取材してクーラーが売れていないと断定して報じるなど）。

潤沢な予算があるはずなのに、なぜこのような民放よりも劣化したような報道番組になってしまうのか。

それはお金の使い方が下手だからです。

お金の使い方が下手だということの中には、不正なことや適切ではないことにお金を使っているという意味も含まれます。

まさにワクチン被害者の遺族の方達を取材して、コロナで亡くなられたように報じることだけを見ても、それを取材しに行くスタッフや編集する際には受信料を元にしたお金が使われているので、間違ったお金の使い方をしています。

もちろん時間を割いて取材に応じてくれた遺族の方達は無償で、嘘のVTRを作ったスタッフたちはそれでお金を得ています。

裏切り行為であり、アナウンサーが謝罪した程度で済まされるはずがありません。

繰り返しになりますが、予算が削られている民放でもあり得ない事実の変更を、国民からの受信料で予算が潤沢なNHKがやってしまったので、NHKの信頼は地の底を突き抜けて失墜しました。

権力に立ち向かう正義であるはずのジャーナリズムがNHKには皆無であり、国に認められたワクチン被害もあるのに、一切報じず、ここ数年で急増している超過死亡にすら触れることはありませんでした。

個人的には以前から、NHKは必要最小限の放送（災害情報や国会中継など）以外は民営化するなどして、受信料を大幅に減らすか、その必要最小限の分なら税金で運用しても良いと考えています。

まともであるのならNHKに公共放送としての必要性はあると思うのですが、職員の犯罪率が高く、昨今ではニュースウォッチ9でも民放のワイドショーのように外国人の発言をナレーションでは声優が演じているような言い方にしていたり、不安を煽るような音楽をかけたりしていて、必要性の根拠が失われてしまいました。

公共放送なのだから、真面目すぎて面白くなくても良いくらいなのに、変に面白くないバラエティ番組などもありますし、考えが偏ったようなキャスティングの番組も数多く見受けられます。

結果的にこのような不祥事が続いてNHKが解体されることになれば、職員たちが自らの腐敗で招いたことですから、これほど残念で矛盾したことはないと思います。

規模を大幅に縮小するしかNHKの解体を免れる方法は存在しないと思いますが、ほんの少しでも良心が残っているならば、必死に改善して公共放送としてのあるべき姿を示して欲しいと思います。

言い出したらキリがないのでそろそろ終わりにします。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

月に1回なんとか更新しているブログですが、昨日も更新したので珍しく今月は2回目です。

これで一応、今年の目標だった月1回以上で、できれば2回以上の月もというのが達成できました。

昨日の記事とはまた少し趣旨の違う内容になっていますので、ここだけ読んでも大丈夫です。

医療については素人ですので、そういう部分での間違いなどは寛大に見て頂ければと思います。

コロナで亡くなられた有名人といえば、志村けんが最初に思い浮かぶ方も多いのではないでしょうか。

2020年のコロナ禍の始まりの頃でもあり、衝撃的な出来事でした。

個人的にも尊敬している方なので心苦しいのですが、志村けんさんを例に挙げたりしながら、以前から思っていたことを書いてみたいと思います。

志村さんがコロナで亡くなられたのは明確な事実だと思いますが、ちょっと別の視点から考えてみてください。

志村さんは100%新型コロナウイルスによって亡くなられたのでしょうか。

志村さんはその数年前に肺炎で入院されていたこともありますし、喫煙やお酒をよく嗜んでいることでも有名で、70歳になってそれほど経っていませんでした。

思うに、様々な体調の不良があり、そこにコロナに感染したことによって、命を落とした可能性があります。

もし志村さんが煙草を吸わずお酒も飲まず、肺炎などを患ったことのない健康な70歳だったら、もしくは年齢的にもっと若い頃だったら、などと言い始めればキリがないかもしれないですが、コロナに感染しても無事に済んだかもしれません。

しかしながら、そもそも医療というのは、コロナに感染したことの影響がどれくらいあったのかを正確に数字で表すような仕組みにはなっておらず、コロナに感染して亡くなればコロナ死になります。

これまでも他の病気で亡くなられた場合でも死後に検査をしてコロナウイルスが陽性であれば、コロナ死としてカウントしてきました。

しかしそれはコロナが影響した可能性があったということであって、100%コロナで亡くなったということではありません。

そこで次はワクチンにも同じことがいえるのではないかと考えます。

ワクチンについては、なぜかどちらかといえば真逆で、ワクチン接種後に亡くなられても多くの場合はワクチンとの因果関係が認められないとされています。

しかしコロナ死と同様に、仮にワクチンが100%の原因ではなかったとしても、ワクチンを接種した影響で様々な要因が重なって亡くなれば、これはワクチンで亡くなられたと定めるべきではないでしょうか。

コロナ感染の場合はどれくらいの影響があったのかを調べずにコロナ死になるのに、ワクチンの場合は司法解剖したとしてもなかなか国はその因果関係を認めようとはしません。

これらのことを考慮すると、ワクチン接種後から日本で超過死亡が増加しているなどのデータがあっても、コロナ死とワクチンで亡くなられた場合のカウントの仕方が違うのですから、原因が明確になってきません。

そもそも独居老人などがもしワクチンが原因で亡くなったとしても、ワクチンを疑う家族やかかりつけ医などがいなければ、司法解剖などして因果関係を調査することすらしていないのではないでしょうか。

それでも死後に検査して陽性ではあればコロナ死として扱われるでしょうから、ますます実態と統計には乖離が出てきます。

もしコロナでもなく、これといった持病を持っていなかったとしても、高齢の方が亡くなれば、それが仮にワクチンが原因だったとしてもその因果関係は検証されずに、老衰か何かに分類されるのでしょう。

そう考えると、統計を基にしたグラフが正しいものという前提で議論することは結構危険なように思えるのです。

統計で信用できる数字は亡くなった原因に分けてカウントしたものではなく、原因を問わずに国内で亡くなった人の数の合計ではないでしょうか。

それが超過死亡の増加として出ているのですから、コロナなのかワクチンなのかわかりませんが、亡くなられている方がここ数年は大幅に増えていることがわかります。

繰り返しになりますが、いわゆる反ワクチン的なことをいうつもりはなく、あくまで客観的に日本ではここ数年に亡くなられている方の数が大幅に増えているということは事実だと思うので、それはきちんと国で調査するなり、テレビなどでも伝えるべきだと思うのです。

テレビでは超過死亡の件は一切報じられていません。

自然死で人口が減ったみたいなことを小さく報じていたくらいしか見たことがありません。

その上で、ここ数年に日本国民の多くに起きたことの1つが全国的なワクチン接種の開始であり、そこには目を逸らさずにきちんと因果関係を調査すべきです。

きちんと調査したけど、本当に因果関係がなかったり、あったとしても本当にほんの少しだったなら、それから別の要因も調査したらいいと思います。

なぜか調査を渋ったり、医師免許を持つ医者がワクチン死の疑いを持って国に伝えているのに、医師免許を持たない人物によって因果関係が不明とされたケースもあるようです。

また私は慎重な立場なので、なかなか決め付けて発言しないようにしていますが、それでもいわゆる反ワクチン的なツイッターでの情報発信に対して、その主張はこのグラフでは成り立たないみたいな反論を見かけることもあります。

しかし、これまで書いてきたように、コロナやワクチンが人体にどれくらいの影響を及ぼしたかどうかは人ぞれぞれであり、その内訳を正確に表すことが不可能である以上、因果関係を表す統計というのは実態を反映できていない可能性が高いのです。

例えば、ある県で何かの病気の患者が多いとします。

ここでは適当に肺炎を例にして考えてみます。

もしかしたら隣の県では肺炎をちゃんと診てくれる病院がなかったり、その県には肺炎をよく診てくれる優れた医者が何人かいて、周囲の県から肺炎の患者が集まってきているだけなのかもしれません。

しかし、そのような背景を理解しないまま、統計だけを見てしまうと、この県は肺炎の患者が多いので、何かこの地域の食べ物や生活習慣に問題があるのではないかという大きな誤解を生むこともあり得ます。

そして、隣の県は肺炎の患者が少ないので、わざわざ定年退職したら隣の県に住むことにして、そこで普通に肺炎になって、診てくれる病院がなく、元いた県の病院に戻ってくるのです。

数字に嘘がなかったとしても、その数字の統計が行われている趣旨や背景を理解しないと、間違った情報を得ることになりかねません。

日本のコロナ対策は当初、重症化リスクのある持病を持つ方と高齢者に重点を置いていました。

これがいつからかPCR検査を拡充しろという流れになった辺りから、重症化リスクのない層までもが、過剰にコロナ対策を強いられる結果になりました。

思いやりワクチンもその例かもしれません。

なぜかPCR検査を拡充しろと、あれだけテレビなどでも大騒ぎしていたのに、そういう人たちはワクチンが原因で亡くなっているか調査しろとは言わないのが不思議です。

mRNAワクチンが正しいのか間違えているのか、ここで論じることはありませんが、少なくとも当初言われていたように、ワクチンを打てばコロナに感染しないは嘘だったのです。

いつの間にか重症化を防げるという話にすり替わってしまいましたが、それなら重症化するリスクのある人だけが接種すれば良いはずなので、思いやりの意味はなかったことになります。

mRNAワクチンを製造したファイザー社やモデルナ社、他にもあると思いますが、それぞれの社長の顔や名前を知っている方はどれくらいいるでしょうか。

それぞれの会社で開発した責任者や担当者の顔や名前を知っている方はどれくらいいるでしょうか。

前例のないmRNAワクチンを世界中の人々に接種してもらうために、それが業界の慣習としては例外的なことなのかどうか知りませんが、普通なら社の代表や開発者が出てきて、わかりやすく説明を尽くして納得してもらった上で接種してもらうのが筋ではないでしょうか。

少なくとも日本ではワクチンを推奨する医師などが、反ワクチン的な発言の方を叩いたり、揚げ足を取ったりして、反ワクチンの考え方は間違っているからワクチンを打とう、という感じで勧めていくやり取りを多く見かけました。

寓話の北風と太陽の話で例えるならば、本来なら太陽のように説明を尽くして納得してもらうことが最善の方法であり、少なくともそれが日本では北風的なやり方でごり押ししてしまった感が否めません。

英語の論文も読めないのかとか、医師免許を持っていないのにワクチンについて語るな、などの論調ではなく、逆に子供にもわかるように噛み砕いて説明し、それでも疑問が残ればその不安がなくなるまで説明を尽くすべきだったのです。

それができなかったのだから、怪しいのです。

こうして統計には正確に反映されない物事や事象については、単純な場合だと推進する側が嘘を言っているかどうか、誠実に説明を尽くしているかどうか、で判断することが大事だと思います。

決して、根拠のない陰謀論を信じろということではなくて、自分が正しいと思っていることをわかりやすく説明できない人の意見は怪しいと言っているのです。

また一方で、mRNAワクチンを分子生物学的に理解することは難しかったりもしますが、それでも自分の考えが正しいと信じている人はわかりやすく説明してくれている動画などがあったりします。

現代的には情報戦を超えて認知戦が繰り広げられているのが日常ですから、情報リテラシーは大事なのはいうまでもありませんが、統計だから正しい、医者が言ってることだから正しいとは鵜呑みにせずに、自分なりの判断基準というものをきちんと精査していき、論理的な整合性があるかどうかを見るようにした方が建設的で実りのある人生を歩めると思います。

話が逸れてしまいそうなので書きませんでしたが、志村けんさんのコロナ感染がテレビ局の収録が原因だった可能性について、別の機会に書けたらと思うのですが、具体的なテレビ局や番組名を出すと訴えられる可能性があるので控えるかもしれません。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

月に1回なんとか更新しているブログで、先月は時間がなくて画像が多めの記事だったので、実質2ヵ月振りに深いテーマで掘り下げてみたいと思います。

2023年5月は日本でのコロナ対策が緩和されてきており、これまでの2類相当からインフルエンザなどと同じ5類に変更されました。

マスクなども任意になってきており、飲食店でのアクリル板が撤去されているところなどもあるそうです。

ワクチン接種における対応も大幅な変更になりました。

これまでの努力義務とは異なり、65歳以上や特定の持病のある方のみが年に1回まで無料で接種できるようになります。

これまで打ち続けた方は今月で6回目の接種になるようです。

このブログやツイッターでは一貫してワクチンに対して慎重な姿勢を続けています。

誤解して欲しくないのは、いわゆる反ワクチンということではなく、その辺りの説明が難しいことから、あまり語って来なかったという経緯もあります。

特にこのブログサイトはYoutubeなども運営しているグーグルですから、動画だったら削除されるような内容にならないように気を遣っているつもりです。

なので、ここでは客観的にいわゆるmRNAのワクチンが正しかった場合と正しくなかった場合の両方について書いてみたいと思います。

正しかった場合ですが、国が認定しているごく僅かなワクチン被害者を除き、日本人の8割が接種済みということですから、コロナ対策は無事に成功し、これからコロナ以前の普通の暮らしに徐々に戻っていくことでしょう。

とはいえ、新型コロナウイルスが撲滅したわけではありませんから、何らかの事情で未接種だった方は今後も感染リスクを抱えて過ごすことになります。

一方で、正しくなかった場合はどうなるでしょうか。

ここでは生涯に渡って副反応が残ることや子孫にも受け継がれるほどのケースを考えてみます。

今後も超過死亡の増加が続く傾向が見られ、なんだか亡くなる方が多かったり、芸能人や有名な方の訃報がなんとなく多く感じたり、むしろそれに慣れてきて普通くらいになってくるかもしれません。

もう1つ踏み込んで両者の状況を考えてみます。

去年かおととしにmRNAのワクチンを接種した人に強力に作用するウイルスがどこかの研究所で開発されたというニュースを見かけました。

もしくは今後コロナウイルスが変異して、接種済みの方には大丈夫なのに未接種者には猛威を振るうようになった場合です。

ここでは、あくまでも例え話なので、どっちも被害が拡大した場合は致死率が極めて高いということにします。

罹った場合に危険な方を隔離するなどの対策が行われることは想像できますが、その対策すら上手くいかないような極端な場合を考えてみます。

前者なら日本の場合、2割の未接種者が生き残ります。

後者では日本の場合、8割の接種者が生き残ります。

ここは上手く伝えるのが難しいかもしれませんが、これらの結果になるのだとすれば、いずれにしても日本国内では2割とされている未接種者が生き残るか死ぬかなのです。

前提として極端な例ばかり挙げていますが、それが日本という国の存続にとって、今後も国が繁栄していくためには、大事な視点になってくるのではないかと考えます。

あくまでも仮定の話ではありますが、極端な話、2割の未接種者が命を落としても日本という国は継続することができますが、8割の接種者に何かあれば国の存続は困難になる可能性が高いです。

これが何を意味するかというと、何らかの形で未接種者を把握することによって、未接種者が危険な場合は早期に接種をできるようにすること（それでも拒否する人は仕方ないにしても）、接種者が危険な場合は残りの2割しかいない未接種者で国の舵取りをしなくてはいけないということです。

だからこそ先ほども書きましたが、いずれにしても日本国内では2割とされている未接種者の把握ということが重要になってくると考えています。

これはある意味では国防の話でもあるのですが、そういう視点でコロナ対策や日本の未来を考えている政治家や有識者を見たことがありません。

それで、本気でそうすべきと考えているかどうかは別にして、この場を借りて書いておく必要があると思いました。

一般的には過剰とも思われたコロナ対策を緩和していくことは良いことですが、ウイルスの変異や今後そのようなどちらかに極端に作用するようなウイルスの出現がないとも限らないため、国レベルでは多少でもその方面の政策をすべきではないかと思います。

いらないことに税金を使うのならば、その中の少しでも予算を組んで議論して欲しいです。

一番最初にやって欲しいことは、接種証明の逆で、未接種の証明書の発行です。

それさえ間違いなく行うことができれば、あとは民間でも未接種者のみが参加できるコミュニティの作成や運用は可能になるでしょう。

未接種者のみのコミュニティとは該当する人々が同じ地域に集まって居住するということではなく、会員登録制のアプリでも役割を果たすはずです。

繰り返しになりますが未接種者は日本国内では2割程度と少ないため、周囲に同じ未接種者がいない可能性が高いです。

未接種者同士が連絡を取れることによって、情報の共有ができるようになれば、まずは孤独感から解放されるでしょう。

必ずそのコミュニティの情報は接種者にも流出するとは思いますが、参加規約として排他的でもなければ差別的でもないようにルールを厳格化して遵守することが求められるようにすれば、問題になるような発言などは抑えられるはずです。

やはり自己申告にしてしまうと、虚偽の情報で参加する人が出てくるはずなので、接種状況だけは国に正確なデータを発行してもらうようにすべきだと思います。

これまでもかなり気を遣ってきたつもりで、言葉にも気を付けた上で書いてみたのですが、それでも気分を害する方がいたらすみません。

長くなってしまいそうなので、ここに書こうか迷いましたが、コロナ関連では、これとはまた少し異なるテーマで書きたい内容もあるので、別の機会に触れてみたいと思います。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

月に1回なんとか更新しているブログで、普段は政治やメディア批判なども書いているのですが、今月は時間がなくてAIでの画像生成の話にしたいと思います。

先月くらいからツイッターを見ているとチラホラと、AIで主に女性を描いている画像を見かけるようになっていき、アニメや漫画調のもありますが、中でも実写系の画像の精度の高さに驚きました。

それで、少しずつ気になる方のアカウントをフォローしていき、ネットでも調べてStable Diffusionを導入して、実際に自分でも作ってみることにしました。

それで今は過激なAI画像などがタイムラインに流れてくる頻度が上がってしまい、人前でツイッターを開くのがためらわれるほどになってきましたが。

Chilloutなんとかっていうアジア人女性を綺麗に描くやつとかも導入して、そのまま使ってはいけないらしいのを見かけて、色んなものと組み合わせる手順を踏んでいます。

3年前にそこそこのゲーミングPCを購入して所持しているため、ネットブラウザで作成する方法もあるらしいのですが、ここでは普通にPCで作成しています。

GPUによって画風に違いが出るらしいという噂もあり、本当かどうかわかりませんが、味みたいなものだと思うようにしています。

というのもどうもツイッターやネットで見かけているのとは、ちょっと違う出来になっているような気がして、色々と試行錯誤していますが、これはこれでいいかとも思っています。

本来なら詳しい導入手順などを記事に書いた方がいいとは思うのですが、ほぼ趣味程度なので、ここでは単純にこういうのができたよ、くらいのことだけにしたいと思います。

で、しばらくはただ作っては、良くできてるなとか失敗したなとか、それくらいで外には出さなかったのですが、昨日ちょうどツイッターで「金髪美女」をテーマにしたコンテスト的なものが開催されているのを見かけて、今回はそれ用に作った画像を載せることにしました。

コンテスト自体は期間内にたくさんいいねを頂いた方が優勝ということなので、最終日の前日の夜にこっそり参加した時点で厳しいと思いますが、その時に今になって見直してみたら結構たくさん作っていたようです。

さすがに普段はツイッターの方でも政治やメディア批判などをしているアカウントなので、極端なエロ画像みたいなのは投稿したくないと思ったのと、テーマが金髪美女ということなので年齢が若すぎると判断したものも投稿しないようにするなど、自分なりに制限を設けています。

女性のフォロワーさんも一定数いるはずなので、引かれてしまうような現実離れしすぎたような体形とかも控えることにしました。

というわけで、結構たくさんあるのですが、ざっと見てみましょうか。

基本的には英語でポジティブとネガティブなワードを英語で入れて指示するのですが、ポジティブな方にはブロンドヘアーとタンクトップとデニムスカートと途中から金のネックレスを入力して、ネガティブな方には指の変形とか生物学的ではない体の部位の組み合わせなどを入れています。

デニムスカートのプロンプト（呪文）は一度も通らなくて、普通のジーパンになったり、タンクトップもデニムになったりしていました。

そんな中で、この画像は田舎のおじさんみたいな着こなしだったので、妙に気に入ってしまって載せてみました。

この辺りから金のネックレスをしているようです。

必ずしもプロンプト通りにはいかなくて、ネックレスがない時もありますし、ここでは載せていませんが、そもそも金髪じゃないことも結構ありました。

これが投稿したやつですね。

他にも色々とあるのですが、これくらいにしたいと思います。

普段は画像すら載せないことが多いブログで30枚近く一気に載せましたね。

同じワードでもランダムで全然違う画像が生成されるので、なんとなくクジ引きというかガチャを引いているような感覚があるようにも思います。

ネガティブのところで防ごうとしてもグロテスクな画像が結構な頻度で生成されるため、その辺りはある程度の耐性みたいなものがあった方が良さそうでした。

あわよくば画像をもっとたくさん作って、お金を取ったりできたりするのかなぁと思ったりもするのですが、もうすでにたくさんの人が始めているので、お金を払ってまで自分の作品を見たい人がいるのか考えると、ちょっと疑問に思ったりもします。

本当は今月あった岸田総理の演説での爆破テロのこととか、2日前に行われた統一地方選挙や衆参補選のことなども書きたかったのですが。

好評なようだったら、また画像生成したものを貼るだけのブログになってしまいそうな不思議な危機感も感じています。

あと、こっそり書いておくと、今も仕事はしているのですが辞めたいなと思っています。

何か自分にできるようなご依頼などありましたら、気軽にツイッターの方などで声をかけて頂けると助かります。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

先月は何年も前に考えたベーシックインカムの独自案について振り返った部分が多かったので、その続きとしても読めますが、ここではどんな形であれベーシックインカム自体に内包される問題点について書いてみたいと思います。

おそらく現代人の多くは、ベーシックインカムが実現したとしても働き続けると思います。

中には夢を追いかけるために仕事を辞めて好きなことをする人もいるでしょう。

しかし、それは結構まともな人の生き方であって、堕落してしまうだけならともかく、人に迷惑をかける者も出てくるでしょう。

例えば昔のヤンキー漫画みたいな生き方を実践し、暴走族がうるさい音を鳴らして走り回ってもケンカで誰が強いのか競うようなことをしていてもベーシックインカムで生活が成り立ってしまうのです。

勉強しなくても食べていけるのですから、学校に行かなくても良くなってしまうし、学力が下がってしまい、あり得ないような無知からの事故や事件が起きる可能性もあります。

治安が悪くなってしまうのであれば、ベーシックインカムは創造的な暮らしを破壊してしまうことに繋がりかねません。

そこで必要になってくるのは、ベーシックインカムをもらうためには知的生産性がある程度あること、もしくはそこへ到達するために勉強している人に限るなどの制限を設けることになると思います。

それでは多くの人がもらえず、ベーシックインカムの目的が果たせなくなってしまうので、制度として今までになかったような新たな仕組みが必須になると考えています。

これは夢物語みたいな話になるかもしれないので、話半分くらいに見て頂きたいのですが、ベーシックインカムが実現した後の社会では会社という仕組みが不要になっていくべきだと考えています。

だって働かなくても食べていけるのですから、ある日突然会社を辞める人がいても全然珍しくないですし、経営者の側だっていつ会社を閉じてもおかしくないリスクが急激に増す世の中になるからです。

会社の代わりに、全ての経済的な活動や労働も学校のような組織で運用するようになることが解決になるのではないかと思っています。

1人がいくつの学校を掛け持ちしても良いですし、危険な仕事などは資格が必要になるようにすべきですが、基本的には誰でもどの学校にも入れるようにします。

その制度における学校では仕事するために能力が満たない場合は学生として勉強しますし、就労できるほどになってくれば、実際に働いて給料を得ることができるようになります。

ベーシックインカムが普及した世の中では、おそらく危険な仕事や体力的にきつい仕事などは収入を多く得られるようになっているでしょう。

こうした学校に所属していることや出席状況などに応じて、勉強をしているもしくは就労していることなどがベーシックインカムをもらえる資格になります。

そうすれば、勉強しないでケンカに明け暮れているヤンキーなどもどこかの学校に所属しなければベーシックインカムをもらえませんし、勉強か労働などが必須になってくれば、学力の低下や知的生産性の減退などが起きなくなります。

スポーツをやりたい方や自分がやりたいことがある人は学校に所属できるので、好きなことをしながら生活することもできます。

どの業界にどれくらいの人が所属しているのか管理することが必要になるので、官公庁は残りますし、特にインフラ整備をやる人がいなくなったら大変なので、その辺りに従事する人は収入を良くしたり、1年働いたら10年のベーシックインカムの資格を得るなどの優遇措置があって良いと思います。

細かい調整まで詰めて考えていませんが、ただベーシックインカムを始めても社会的な混乱や国力の低下に繋がってしまっては、やらない方が良かったということになってしまうため、先に問題点も洗い出し、解決策もしっかり用意していくことが大事だと思います。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

このブログを始めたのが2016年12月ということで、6年ちょっと過ぎたタイミングで二度目のブログ名の改名を行いました。

今回は、このブログを始めるきっかけとなったベーシックインカムの独自案について、改めてどういう内容だったのか、振り返りつつ、もし実現に向けて動くとすれば、必要な部分（タイトルでは問題点としていますが）についても書いてみたいと思います。

まず最初に、ベーシックインカムの独自案といっても、厳密には政府からの支給をメインとしていないため、ベーシックインカムの定義に当てはまらない可能性があることを自ら指摘しておきます。

これは中央銀行が主に資金を提供する金融緩和策（量的緩和）の逆転の発想だからです。

中央銀行から銀行が借り、それを企業が借り、その恩恵が家庭へ、という順番ではなく、始めから国民にお金を与えることになります。

ただし、このお金は期限付きで運用することが前提になるので、電子マネーとして管理されることになります。

期限を過ぎたお金は中央銀行に戻ります。

このお金は何にでも使えるわけではありません。

ある一定の審査基準をクリアした企業が運営する店舗などでのみ、このお金を使うことができ、アンダーグランドに流れることは一切ないようにするためです。

例えば審査をクリアして、そのお金を使って物やサービスを購入できるスーパーがあったとします。

そのお金は個人からそのスーパーを運営する企業に流れます。

そして、ここが重要ですが、そのお金は銀行からの借金の返済にしか使用することができません。

ゆえに借金をしない企業は、そのお金でもらっても期限が切れたら失効してしまいます。

銀行もまた、中央銀行から借り入れた借金の返済にしか使用することができません。

そうすることで、中央銀行の量的緩和の流れが逆転して、足りない水が田畑に流れ込むように借り入れがされ、迅速に経済が回り、企業の成長を促します。

詳細な部分は経済学に明るい方たちが改善して頂ければ何よりですが、大きな流れとしてはこのような感じです。

ここからは問題点についてです。

まず最初に、ベーシックインカムの話になると、よく出てくる「働かざる者食うべからず」です。

私の独自案では中央銀行から支給されたお金を使わなければ、失効しますので、嫌なら使わなければいいのです。

ただし、そのお金は使えば使うほど、経済を回し、借金をする企業の設備投資等を促しますので、使った方がいいお金となります。

仕事をしながら普通のお金は貯金して、中央銀行から支給された期限付き電子マネーを使うというのも良い方法だと思いますので、働かざる者食うべからずと一蹴するのはやめて頂きたいと思います。

次に、このお金を使えるものと使えないものの区分をきっちり決めることです。

ただで支給されているからといって、ギャンブルやホストなどに貢いで散財してしまっては意味がありません。

この問題は企業の審査基準に組み込むことによって、解決されるのは割と容易であると考えます。

さきほど企業の借金の返済には使えると書きましたが、個人の借金の返済には使えないようにすべきです。

その一方で、家賃や光熱費の使用などは電子マネーできないものが結構あるので、こういうのは即時に支払えるようにすべきです。

繰り返しになりますが、使われた側は借金の返済にしか使えませんから、家賃なら大家さんがアパートのローン返済に充てたり、新たな不動産投資（借金）に使用することができます。

電気代やガス代や水道代などもインフラ整備や設備投資に使えるため、このお金で支払っても良いということになりそうです。

次は難しい問題点なのですが、このお金は国という枠組みの中でのみ消費されるべき性質のものです。

そのため外国人には支給されませんし、外国人が運営する企業は審査をクリアできないものとします。

そうしなければ、いくら期限付きのお金とはいえ、なんらかの方法で外国へ流出したり、外国でその価値が保全されてしまうと、それだけ中央銀行の力が弱体化されていき、長期的に継続することができなくなるからです。

なので、これは制度の面では実は厳しく保守的な方法で運用されなければなりません。

究極的にはグローバル化とは真逆の政策になります。

ここを曖昧にしたり、日本国籍以外の人にも認めるべきだ、などと緩めていけば、短期的にこの制度は崩壊してしまいます。

仮に外国人が日本国籍を取得したとしても、中央銀行からお金が支給されるのは10年後など、できれば三世代後くらいまで厳しくても良いくらいです。

それでもこの制度がいいと思ってくれる方であれば、外国人でも歓迎ですし、そういう考えの方が日本国籍を取得するのであれば、国力が損なわれる可能性は低いと考えます。

最後は、細かいところになりますが、さきほどのスーパーの例でいえば、スーパーもまた色んな企業のものを仕入れているわけで、そのお金の分配をどうするかという問題が生じるはずです。

先ほどの例でいけば、スーパーを運営する企業の借金にしか使えませんが、この辺りは経済学に精通されている方などがシミュレーションや検証等を進めていき、大丈夫なら企業間の支払いにもそのまま適応されたり、結果的にはこの制度が長期的に回るような歩合でやりくりされ、その歩合はコンピューターで計算されて自動的に行われるべきだと思います。

まだ色々と問題点が他にもあり、税金の支払いにも使えてもいいと思う反面、全ての税金には適応されるべきではないかもしれないので、この辺りも知恵のある方が介入して、比率などを決めていかなければいけません。

これは資本主義が始まった頃と同じように、また資本主義を再構築するようなものですから、いきなり上手くいかないかもしれないですし、試行錯誤しながら改善していく性質のものだと考えます。

だからこそ、働かざる者食うべからずではなく、新しいものの価値観を認め、最初は上手くいかなかったとしても未来のためにより良い仕組みを現代に生きる人々が作っていかなければなりません。

楽をしたいのではなく、無駄な苦労をいくらかでも省くことがこれからの文明の発展へと繋がっていくことを願って、この辺で終わりにします。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

月に1回なんとか更新しているブログですが、2023年では最初の回になります。

今年は月に1回以上（つまり現状通り月1回の時もありますが、できたら2回以上）の更新を心がけたいと思います。 

さて、何を書こうか色々と考えていたのですが、最近思うのはツイッターって議論に向かないような気がします。

そもそも意見が異なる者同士で話し合って、解決することがあるのか、甚だ疑問です。

明確に答えが存在する事象に対して、誤っている意見の持ち主が自らの誤りを認められる人物である場合には可能かもしれませんが。

今これを書いている2023年の1月で、ツイッター上で議論が巻き起こっているといえば、colaboの問題なとがありますが、他に長く論争が続いたままになっている出来事として、ワクチン接種の有効性の有無があろうかと思います。

先にいっておきますが、ここではどちらが正しいかについて論じることはありません。

私自身がワクチン接種をしているかどうかについても今回はノーコメントとさせて頂きます。

なるべく客観的に書きたいところなのですが、主にツイッターで見かけた中での話になりますので、そこには自分がたまたま興味を持って解説まで読んだり動画を視聴した側の意見が反映されてしまいます。

具体的な名前を出そうかとも考えたのですが、どちらの側について書いても、その反対側の意見の持ち主から理不尽な批判をされそうな予感がありますので、ちょっと曖昧にしておこうと思います。

その上でなのですが、やっぱり個人的にはワクチンの有効性や新型コロナウイルスの起源について、分子生物学的に論じている識者の意見の方に興味があります。

なぜならば専門性が高く、一般人には理解するのが困難な内容もありますが、彼らなりに理屈があって論じているからです。

理屈というか根拠、科学的に客観的なデータといっても良いのかもしれません。

ここからは私自身の記憶から、素人なりの見解などを含んだことも書くので、鵜呑みにしないで頂きたいのですが、ある観点から解説されている学者さんの意見でなるほどと思ったことがあります。

通常の免疫システムには色んな役割の細胞などがあるのですが、まだ詳しくは解明されていないある細胞には、ウイルスのパターンを分析して、高度な処理をする役割があるのだそうです。

いわゆるmRNAのワクチンには残念ながらその細胞を活性化させることはできないようです。

単純に新型コロナウイルス（武漢型）を指名手配犯として警鐘を鳴らし、悪い細胞が見つかれば殺したり、食べたりする細胞は働くそうです。

コロナウイルスは変異するため、古い型を指名手配する点においては有効ではない（私の解釈ですが高度な分析をする細胞が活性化されれば異なる型にも対応できそうに思うのですが、残念ながら先に書いたようにその細胞はワクチンでは活性化されないとのことなので）ということがいえるのかもしれません。

もう1つは別の学者さんの意見ですが、新型コロナウイルスは研究所を起源とする説、変異株も人間の手が加えられているなどといった話についてです。

特にオミクロンでは通常の変異とは思えないような大幅な変異が起きているようです。

素人目には、てっきり新型コロナウイルスが武漢型からイギリスで変異したとされているアルファやベータ型、そこからインドで変異したデルタ株、アフリカで変異したオミクロンという順番に変異しているような感覚ですが、オミクロンは武漢型が由来となっているそうです。

詳しい説明は難しいので、ざっくりとした例え話になりますが、通常は1.5から2でも大幅な変異とされている数値があるとして、オミクロンはその数値が6ほどあり、自然ではあり得ない変異が起きているのだそうです。

これは素人の見解で申し訳ないのですが、これほどまでの変異となると、武漢株から新型コロナウイルスと呼び、オミクロンまでの変異種を変異株と呼んでいますが、もしかしたらオミクロン自体が文字通り新たな型の新型コロナウイルスと呼んでもおかしくないくらいのウイルスなのかもしれないですね。

この2年くらいの間に、別々の新型コロナウイルスが2種類まん延しているとすれば、オミクロンから急に感染者が増えてきていることや最近では死亡者数が増えていることなども、（オミクロンを変異株として対処しているということが誤りだとすれば）納得できるかもしれません。

ここでは新型コロナウイルスの起源について断じることはありませんが、ウイルスに手を加えて変更することについては、近年では技術的なハードルが下がってきているそうで、やろうとすればちょっとした研究施設でも可能であるようです。

それを考えると、起源について真相を明らかにすることも大事かもしれませんが、今後の取り組みとして、ウイルスの改変を世界的に禁じたり監視するような仕組みが必要です。

そうでなければ、知らないところで今後も未知のウイルスがパンデミックを起こすリスクに世界が晒されることになります。

これはある意味ではワクチンの有効性よりもただちに議論がなされるべきことかもしれません。

一方で、ワクチン接種を推進すべきという医者の意見の多くは、すでに有効性の高さを示すデータや論文が出ているなどの言及に留まり、具体的にこれのこれがいいとか、分子生物学的にワクチンの有効性を疑う意見についての反論がされていないのが現状だと思います。

いずれにしても多くの場合はどちらの側も幼稚な揚げ足取りのような討論ともいえないところで言い争っているのをよく見かけていて、国もメディアも信じない自分にとっては、どちらの意見も納得し難いというのが正直なところです。

ただ、正しいと確信しているのならば、新型コロナウイルスは世界的に起きていることなので、世界に発信する頻度が高くても良さそうなものです。

そういう意味では、具体的に分子生物学的に論じている学者さんの意見の方が自分にとっては信ぴょう性があるように思われます。

しかし、信じるか信じないかではなく、真実が一番大事です。

もしかしたら白か黒かはっきりするものではなく、中途半端に安全で、中途半端に危険だったという場合もあるかもしれません。

もしくはロットごとに安全なものや危険なものが混在している可能性があるのかもしれません。

私自身は素人なので議論に加わることがなく、見守るしかないのですが、互いの意見の隔たりを蹴落とし合うのではなく、真実に近付くための議論を専門家たちにはお願いしたいと思っています。

専門性が異なる場合には、正直にそれについてはわかりませんといえば良いのです。

単に批判するだけでなく、この部分は正しいと思うけど、この部分については具体的にこういう理由で正しいとは思わないというような意見の交換を行うべきだと思います。

現状は仕方なく、そういうことができているかできていないかを見て、どちらが正しいのかを推論するくらいのことしか素人にはできません。

有効性を確信し、1人でも多く、1日でも早くワクチン接種を願うのであれば、尚のこと北風のように煽るのではなく、太陽のように諭すべきだと考えます。

そして医者以外は専門家ではないなどとは言わず、こんなことも知らないのかなどとも言わず、冷静に議論をすることが大切です。

それができないからこそ、意見が割れてしまうのですが、それ以前に日本のメディアが終わり過ぎてしまっているので、国を含めて、きちんとしたデータを出すべきだと思います。

分子生物学的に懸念があるのだとすれば、医者に限らずですが、推進したい側が分子生物学を理解するようにして、その上で議論をするようにしないと真実に近付くことはできないでしょう。

どちらかといえば、何をいっても理不尽な批判に晒されてしまう現状に憂いています。

最後まで読んでくださってありがとうございます。