新型コロナウイルスで炙り出されるマスコミの正体

ツイッターアカウントが今月で10年目になるようです。

少なくともそれ以上前からマスコミ報道には批判の目を向けていて、特にそれから起きた東日本大震災や台風などの非常時におけるメディアの対応には苦言を呈してきました。

新型コロナウイルスでもワイドショーなどでは国民の気持ちには寄り添っていません。

それどころか不安を煽り、ここぞとばかりに視聴率を重視して歯止めが効かなくなっています。

このブログで新型コロナウイルス関連の記事は、これを含めて3回目になりますが、今回は主にコロナ禍で炙り出されたきたマスコミの正体について考えてみたいと思います。

月に1回なんとか更新しているブログなので、書き切れないことや他のテーマに脱線することもあります。

本題に入る前に先月の記事についてですが、新型コロナウイルスが武漢のウイルス研究所から漏洩した説が恐ろしいくらい現実のものになりました。

当時やそれ以前に研究所から漏れた話をすると圧力をかけられることがあったり、オカルト的な不信感を与えてしまうため、記事内では控えに書いたつもりですが、想像以上にその通りになってきました。

ザッと振り返ると、アメリカが武漢ウイルス研究所から漏洩した説を本当でも嘘でも主張し始めると中国との関係が悪くなり、最悪の場合は米中戦争から端を発する第3次世界大戦の可能性に言及した部分がありました。

戦争までにはならないことを祈念したいです。

これを書いている現在では、武漢ウイルス研究所の所長が重要な書類を持ち出してアメリカに亡命したとかどうとかという噂が起きているくらいの段階です。

ここまでになると世界的なメディアも報じるようになってくると思いますので、まだ確定的な出来事とは断定せずに、冷静に推移を見守りたいと思います。

それでは本題に入ります。

念のために断っておきますが、私はマスコミ関係者でもなければウイルスの専門家でもありませんので、真に受けない程度に見て欲しいということです。

あえて誇張した表現と使うこともあるかもしれませんし、間違ったことを書くこともあるかもしれません。

先月の記事に願望も込めて、NHKを含む主要なテレビ局とPCR検査の利権が暴かれるということを書きました。

こっちはまだ実現していないですし、あくまで願望なので事実とは異なっていたりその通りにはならないこともありそうです。

NHK、フジテレビ、テレビ朝日、日本テレビ（読売テレビ）、TBS、テレビ東京など全国放送でPCR検査を煽らなかった局は1つもありませんでした。

東京だとMXとかもあると思いますが、だいたい全国的に視聴できるテレビ局の全てが1つの検査方法の具体名を挙げて、必要ではないところにまで対象を拡大するように煽り続けているのです。

既にテレビコメンテーターとして出演している専門家の中には、PCR検査を推奨することを条件に出演のオファー来て断った話などが出ています。

検査の利権が本当にあるかどうかも1つの視点ではあるのですが、NHKまでとなってくると単純な金銭の受け渡しの問題ではなさそうに思います。

ざっくりいうと日本国外の国との癒着であったり、圧力の場合もあるかもしれません。

検査キットは外国産のものも多くありますし、試験薬などにも利権があるかもしれません。

具体的に3つくらいの国が思い浮かんでいるのですが、今回は伏せることにします。

こうして日本のマスコミは国外の利益を優先している状況ですから、新型コロナウイルスの早期の終焉などは願っておらず、国内の感染者が増えた方がいいくらいに思っている可能性が高いです。

私がフォローしているので似た考えの人が集まりやすいのかもしれませんが、ツイッターを見ていると大抵どこかの番組を批判しているツイートを見かけます。

新型コロナが広まってから毎日です。

お昼頃にツイッターのタイムラインを見ていると、平日ならテレビ朝日のモーニングショーやTBSのひるおびの批判、日曜日はサンデーモーニング、サンデージャポン、アッコにおまかせの批判でどれもTBSの番組です。

緊急事態宣言が出て、国や自治体がこれまでにないような対応に迫られ、色んな業界でも頭を悩ませている中、テレビ業界は平常通りというか普段よりも不安を煽る報道をしています。

日テレのeveryの藤井アナ以外は、社会人としてまともな人間がニュースを伝えていません。

報道ステーションはクラスターが発生したため、最近は露骨に不安を煽ることが少なくなってきましたが今後どうなるかはわかりません。

なぜこんなことになってしまったのか、様々な角度から考えてみたいと思います。

まずは先ほども書きましたが日本以外の国との癒着や圧力です。

日本のテレビでは、安倍首相が何をやっても批判ばかりですが、他の国のトップを批判することはほとんどありません。

あるとすればトランプ大統領くらいでしょうか。

検査や医療は海外を見習えと行っているマスコミが、海外のマスコミよりも程度が低いような気がしてなりません。

PCR検査の拡大についても、どのような症状の人にも拡大させるか具体的な話はせずに、とにかく拡大しろなのです。

日本には世界の3分の1のCTがあると言われており、CTで肺炎の症状を確認してからそれが新型コロナウイルスであるか確定させる手段としてPCR検査を行っている側面があるそうです。

中国でも途中から全員を検査しているのではなく、CTで特徴的な肺炎を確認すれば感染者としてカウントするようになったのは事実です。

なぜPCR検査で陽性になった人の数を感染者とするのか意味がわかりません。

正確な感染者の数を把握している国はありません。

なぜこんなことになってしまうのか、利権以外の視点で考えてみたいと思います。

これはおそらく視聴者からのクレーム対策です。

SNSなどを調査して、PCR検査を煽れば視聴率が取れると判断しているのでしょう。

番組を見て、まともな人がツイッターで反論するよりも賛同してくれる人が多くいればテレビはそれでいいのでしょう。

逆にPCR検査を無暗に拡大すべきではないというトーンでニュースをすれば、まともな人は賛同してくれますが、とにかく検査を拡大して欲しいと思っている人はテレビ局にクレームを入れるはずです。

理性的な人よりも論理が通じない人からのクレームの方をテレビは恐れているのです。

執拗な安倍政権批判もそれです。

安倍政権を支持している人からのクレームよりも、思想が偏った人からのクレームの方が怖いからです。

数の多い少ないだけではなくて、敵に回すとややこしい団体や極一部のやばい人からのクレームを回避したい結果、まともな人が見ると疑問だらけの報道になってしまうのです。

その傾向が強まると結局、日本ではない国からのクレームも避けるようになり、まともな日本人には理解しがたいようなニュース番組になっていきます。

マスコミには権力監視の役割もあるかもしれませんが、これらの色んな要素が集結して反日的な報道になります。

ワイドショーや報道番組を休んでしまうと、日本が良い方向に行ってしまうため休むことができないのです。

実際、フジテレビのワイドなショー（緊急事態宣言中は総集編で対応し新規の収録を行わない）以外は番組を休むことなく継続しています。

クラスターが発生したテレビ朝日の報道ステーションですら番組を続けています。

ちなみに報道ステーションは、普段はその前に放送しているドラマが初回や最終回で時間を拡大すればその分、遅れて始まりますしサッカー中継があれば番組を休んでいます。

にも関わらず、番組関係者から感染者が6人以上出ても番組を休みませんでした。

日本のワイドショーや報道番組は、長年まともな人を視聴の対象とせずに独自の道を歩んできたのかもしれません。

それがこれまでになかったような前代未聞の緊急事態宣言の期間中であっても、日本国民に寄り添うことはなく、不安を煽り人々の生活や経済にも悪影響を与えています。

これだけのことが起きれば、メディアもまともな報道をするのではないか、と淡い期待を持っていたのですが、それは間違いだったことに気が付きました。

今後も抜本的な業界の変革がない限り、大規模な自然災害や戦争が起きたとしても日本のマスコミのほとんどは不安を煽るだけかもしれません。

1000人規模の世論調査で内閣の支持率や各政党の支持率を表しているのなら、SNSを見ればそれ以上の数のマスコミに対する批判を多く見かけています。

ニュース番組自体の支持率も調査すべきではないでしょうか？

もしもの話をしても仕方ないのですが、もしも日本のメディアがまともな報道をしていれば、日本の感染者数や死亡率などを考慮すると本来なら5月6日で緊急事態宣言は予定通り終わっていたのではないかと思います。

5月いっぱいまでの延期は、日本のマスコミとその視聴者層が不安の声を上げすぎた結果であり、実際にそういう人が多いのであれば混乱を避けるためにも緊急事態宣言は延長せざるを得なかった側面があることも理解できます。

これは想像以上に根が深い問題です。

非常時には情報インフラとして役割を果たすべきテレビが逆向きに人々を混乱させているのです。

トイレットペーパーが売り切れになったこともありました。

印象操作を行い、平気で偏向報道をするマスコミに正義はありません。

新型コロナウイルスはいつか収束するはずですが、こうしたマスコミの問題はもっと長く続きそうです。

この機会に変わってくれればという思いもありましたが、これからもマスコミの裏と表の洗脳は続いていきます。

メディアリテラシーを持ち、これからも無償でマスコミを監視する役割の人たちがいて、それ自体が莫大な利権であるメディアの虚栄を許さないことが大切です。

長い目で見れば若い人から段々テレビを見なくなって自然と衰退していくかもしれませんが、少しでも早くマスコミ報道がまともになる日を願わずにはいられません。

一応、解決方法になりそうなことはいくつか考えたことがあるのですが今回は割愛させて頂きます。

最後まで読んでくださってありがとうございます。