月に1回なんとか更新してるブログですが、 今月は書きたいことが他にもあったので久し振りに2回目の更新になります。
昔、ダウンタウンの松本人志さんのラジオ番組「放送室」の熱心なリスナーだったことがあるのですが、その中で世の中のルールがマダラ模様のように厳しいところと甘いところの濃淡が生じているみたいな話があったのを覚えています。
例えば、車のシートベルトの着用義務がある一方で、バイクはヘルメットに着用義務があるかもしれないですが、シートベルトに厳しいならバイクなんてヘルメットどころではなく危険だろうみたいな話だったと思います。
今回は今の世の中にもこうしたルールが濃淡になっているようなことがまだまだあるんじゃないかという話です。
昨今の食品の物価高や（本当に不足してるのかというのもありますが）ナフサ不足などはNHKを含めたオールドメディアでよく煽っていますが、ゲーム機やパソコンの部品やスマートフォンなどの値上がりには触れないことがほとんどです。これも濃淡のある話でしょうね。
そんな中で、最近スマホを買い替えようと思っているのですが、自分の場合はアップル製品に囲まれているので、iPhoneが自然と最有力候補になってしまいます。しかし、やっぱりiPhoneが高いなと思って、今色々なスマートフォンも検討しているところなのですが、多くの人は重要視してないかもしれない部分で、その理由でもほぼiPhone一択になりつつあります。
それがiPhone14以降から搭載されている衝突検知の機能と、電波の届かないところでも衛星を利用して緊急SOSを送ることができる機能です。
衝突検知の機能については地方のため、車に乗る機会が多いからです。自分が気を付けて運転していても過疎の地域などでは対向車線に飛び出して追い越してくる車をよく見かけるので、巻き込まれるリスクを感じます。冬季には路面がツルツルなのに煽り運転をされることもあります。衝突検知はアップルウォッチSEの第2世代などにも搭載されているため、その機能のためにアップルウォッチにしたというのもあります。AndroidではGoogleのピクセルシリーズのスマートフォンにのみ衝突検知の機能があるため、今年4月に発売されたピクセル10aなども気になっています。
しかし、もう1つの緊急SOSの機能についてはピクセル10aの場合は本体にその機能が入っているにも関わらず、日本では認可降りず、使えない状況になっています。生成AIに聞いたところ、日本では天文学の研究に使っている電波なのか周波数みたいなのと、そのグールグピクセルの衛星を利用したSOSを発信するものとが干渉してしまうようで、現状では認可が降りることは厳しいことになっていて、いつ使えるようになるとも言えないそうです。
この機能も地方に住んでいる身としては、去年ロシアのカムチャツカ半島で起きた大地震による津波警報が日本でも発令されて避難することがありました。実際に大きな津波は来ませんでしたが、3メートル規模の津波の場合に被害の出る地域に住んでいるため、津波のハザードマップと照らし合わせると、具体的な地名は言いませんがざっくりわかりやすく例えるなら、津波警報で山の麓まで避難すれば大丈夫なラインです。もし3メートルを超えるような大津波警報が発令されたら山奥まで逃げる必要がありそうです。
その場所もある程度までは電波が通じているのを確認しているのですが、もし山奥まで逃げないといけないような大津波が来るようだったら、携帯電話の電波塔が破壊されたり、停電してしまうような事態になる得る可能性は高そうです。それ以上に現地の人も経験のない規模の災害で大混乱が生じていることも起こり得ます。
去年の津波警報の時は地元の人も考えることは同じなのか、自分と同じく山の麓まで車で避難してきた人が数多くいたので、それなら誰かはiPhoneを持っていて、電波が途切れたとしても衛星のSOSを使ってくれる人はいるだろうとは思います。しかし想定以上の大津波が押し寄せてきた場合、その誰かが自分になる可能性はゼロではないかもしれません。
そう考えると、多くの人にとっては衝突検知も緊急SOSもなくても困らない機能かもしれないですが、自分の場合は、もし交通事故に巻き込まれたり、避難した先に自分くらいしか情報端末にある程度詳しい人がいないようなことがあった際に、あの時iPhonenしておけば良かったと思うことがあったら、ものすごく後悔すると思います。ある意味ではiPhoneは高いといってもお金で買える安全であることがわかります。
逆にいえば、既にそうした技術が確立されて使える機種もあるのに、衝突検知も緊急SOSも使えないスマートフォンが売られているということは、シートベルトがない車を販売しているようなリスクがあるとも言えるわけです。ちなみにピクセル10a以外のAndroidスマホでも登録した知り合いに緊急事態が起きたことを知らせる機能はあるらしいのですが、事前に伝えられる相手がいるとか、その相手がすぐ気付いて然るべき機関に連絡してくれないと、助かる可能性が減ってしまうリスクがありそうです。iPhoneやピクセルシリーズに搭載されている衝突検知機能は強い衝撃が確認された後、自動で119番通報をしてくれるため、他のAndroidスマホの機能とは雲泥の差があると言わざるを得ません。
それで何が言いたいかというと、こうした衝突時の自動通報や電波が届かない場所での衛星を利用したSOSの伝達などは少なくとも交通事故や地震の多い日本では義務付けるべきではないかということです。暴論に聞こえるかもしれないですが、国民1人に対して、そうした機能があるスマホと機能がないスマホの差額分を税金で補助しても良いくらいです。最近は高機能で安価なスマートフォンなどもありますが、非常時には生死を分ける可能性も出てくるため、そういうのはあくまでも好きな人が2台目とかで購入するのは自由ですが、1台は国が補助してでも安全対策を施したスマートフォンの所持を義務付けるのです。
形状としてはスマートフォンでなくてもいいかもしれません。緊急時に特化した小型端末であれば良いでしょう。その仕様を日本で決めることにより、日本の企業が生産しやすくなるなどのメリットもあれば景気対策にもなります。利権のようになるかもしれないですが、国民の生存率を高める施策ですからやったほうが良いことです。
テレビがあったらNHKの受信契約が強制されることよりも大事なことです。スマートフォンもしくは緊急時に生存率を高めることに特化した端末を所持することを義務化した方が国民の命を守ることができます。
NHKのニュース番組を見ていても最近は特に民放のワイドショーのような煽りがひどすぎます。トランプ大統領の発言を日本語に訳して大きく字幕表示して、悪い人のような声音で読み上げる演出なども未だにやっています。
津波や台風などがあると、必ず海岸には近付かないように警告します。暑い日が続けば熱中症に気をつけるようにも伝えます。しかし、去年からNHKでも熊の出没については不安や恐怖を煽る伝え方が常態化しています。同じ熊の映像を執拗に何度も繰り返して流したり、人が熊に追いかけられている映像なども流しますが、その時は熊に遭遇したらどう対応すべきかは一切伝えてくれません。海岸に近付かないのと同様に一言でも添えることはできないのでしょうか？例えば背を向けて逃げるのは危険ですとか、ゆっくり後ずさりした方が助かる可能性が高いなど助言することはできないのでしょうか？自発的にNHKが熊のニュースを伝える際に、熊と遭遇したらどう対処すべきなのか伝える気配が今のところ全く感じられません。かなりの頻度で漢字を間違えてるくらいですから、そのような視聴者への配慮をする余力は残っていないのかもしれませんが。
熊についてもテレビで煽っておしまいではなく、熊に遭遇したら携帯端末のアプリを開いてボタン1つで通報できるようにすべきではないでしょうか。去年くらいから熊の出没が急増しているのですから、それくらいの仕組みは導入すべきではないでしょうか。そこに熊と遭遇した際の対処法も載っていれば、テレビの煽りよりもよほど役に立ちます。
そのアプリで、このエリアは熊の出没が確認された地域というのがスマートフォンに表示される機能などもあれば、なるべく近寄らないなどして被害を減らせる可能性があります。
つまりNHKを義務化するよりも安全に配慮し、熊の情報も共有できる携帯端末を義務化した方が明らかに国民の生存率に寄与する時代にすでになっているのです。津波が来たらNHKのアナウンサーが命令口調で逃げろ！と厳しめに伝えた方が視聴者が逃げる率が高いという科学的な根拠があるらしいのですが、テレビを付けて自分が住んでいるところが該当地域なのか確認するより、所持を義務化した端末で逃げろ！と言ってくれればその方がすぐ逃げることができます。その端末にラジオ機能でも入っていれば、避難先でも情報を得ることができるでしょう。
もうテレビの役割は終わったのです。NHKの役割も終わっているのです。テレビで災害情報を伝えるのは、やってもいいですが、NHKや民放テレビ局が伝えなければ国民が危険を知ることができないという時代は終わっているのです。それよりも携帯端末で安全性を高めた方が生存率が上がるのは明らかでしょう。そこに税金を使い、それを義務化する方が国民を守る点で理にかなっています。NHKが熊で恐怖を煽るよりも現実的な対策になります。
他にも特殊詐欺についてもテレビでは具体的にこうして騙されましたというのは伝えますが、対処法を教えてくれません。こうした端末で怪しい連絡が来たら警察などに気軽に相談できる機能やお金を引き出す際に使用用途を銀行員などに明確にする必要があるようにするアプリ、これは金融機関側で提供すべきだと思いますがあらかじめ登録を行った年配者などの場合は振り込み後も1週間程度は実際に相手先には振り込まずに口座内に留保しておくなどの仕組みのようなものがあれば、かなり被害を抑えることができると思います。これは警察や金融機関をまたぐ施策になるので、難しいのかもしれないですが是非やって欲しいと思っています。
それ以外の先ほど書いた安全性を高めた携帯端末の義務化については、NHKなどのテレビの電波や携帯電話の電波なども管轄は同じ総務省ではないでしょうか。幸いなことに緊急時に連絡する消防署なども総務省の管轄です。
家にテレビがあったら強制的にNHKを契約しないといけないのは情報インフラのためという理由もあると思うのですが、その必要性は無くなったどころか、携帯端末へ義務化を移行した方が国民の生命を守ることができる時代になっています。昨今、テレビは海外製のものが多くなったり、スマホ事業も海外の製品が多くなってきています。日本において安全性に特化した端末の所持を義務付けることで、日本の家電メーカーなどにも良い影響を与えることができます。日本が先んじて行うことによって、安全性を高めた携帯端末のシェアを日本の企業が高めていくチャンスにもなるのではないでしょうか？
コロナ対策では日本は遅れているとか散々いい加減なことをオールドメディアが喧伝していましたが、地震や交通事故への対策に関しては日本が進んでいるとなっても全然良いことだと思います。むしろ日本でこそ世界の最先端として進めていく分野だと思います。
国民から強制的に受信料を取って、無益な情報を垂れ流すNHKより、この方が良いお金の使い方だと思いませんか？
このブログで書いただけでは何の影響力もないかもしれないですが、このような考えもあるのではないかと思い、今回は普段の月に1回のブログ更新を超えて書いてみることにしました。
どこかで誰かの心に少しでも良い影響を与えつつ、利権に染まったNHKを少しでも排除できる方向に持っていければ幸いです。
最後まで読んでいただきありがとうございます。
