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月に1回なんとか更新しているブログで、今月何にしようか考えていたことがこれです。
次の世界経済危機（金融危機）はメディア（マスコミやSNSなどを含む）が引き起こすというテーマで書いてみたいと思います。
まあ、素人が思い付きで書いていることなので、真に受けずに話半分で見て下さい。
前の世界経済危機をリーマンショックとします。
リーマンショックを簡単に振り返ると、サブプライムローンなどの大規模な金融商品の焦げ付きを端に発した金融危機です。
実はサブプライムローンよりもBISという金融商品の方が格段に規模が大きく、こっちの破綻が起きればリーマンショックの比ではないほどの経済危機が訪れたであろうという話もありました。
アメリカで起きたことが世界にも波及しました。
当時、私は何かでアメリカのテレビ番組を見ていたことがあって、サブプライムローンのCMを見た覚えがあります。
ここでは重要ではないので、ざっくりと説明すると、サブプライムローンは返済能力がない移民や貧しい人々になぜか多額のお金を貸し出せた仕組みのことです。
こうしたサブプライムローンやBISなどの金融商品は、本来なら適正に運用される分には問題がなかったはずです。
どこからどこまでを区切るのかにもよりますが、この問題の本質は金融業界のモラルハザードです。
合法であるならば、返済能力がない人にもどんどん貸し出してしまえ、誰かがババを引くことになるのは明らかですが、自分たちさえ儲かればいい、みたいな感じでしょうか。
それが前回の経済危機です。
では次の経済危機はどのようにして起きるのでしょうか。
去年から続く新型コロナウイルスと言いたいところですが、株価は歴代最高水準にまでなっています。
これから、あれはバブルだったとかはあるかもしれませんが、リーマンショックのような過剰な貸し出しなどは起きにくいと考えています。
少なくとも日本では30年ほど前にバブル崩壊を経験していますし、リーマンショックの時のような金融業界のモラルハザードについても、まだ10年ちょっと前のことなので、よほどIQが下がっていない限りは教訓として残っていることでしょう。
それよりもリスクがあると個人的に思っているのは、メディア業界のモラルハザードです。
アメリカのメディアはトランプ大統領を攻撃しました。
大手テレビや新聞などでは大統領選挙の不正はないと断じて、トランプ氏の主張を黙殺しました。
オールドメディアだけでなく、ツイッターやフェイスブックもトランプ氏のアカウントを永久凍結しました。
アンフェアなメディアのごり押しは勢いを増していて、ネットが普及した現代においても、マスコミが世論を作り出すこと、思うように大衆を誘導することは、割と上手くいっているように見えます。
日本でも同様のことが起こりました。
オリンピック委員会の森会長は、厳密にはしていない女性蔑視発言で失脚させられました。
なかったことが問題視され、辞任にまで至ったのです。
日本のメディア報道も行き過ぎていますし、モラルハザードが起きています。
そもそもが新型コロナウイルスに関する報道も行き過ぎていると考えた方が良さそうです。
世界的な感染拡大が始まって1年ほどが経過しましたが、少なくとも日本では高齢者ではなく基礎疾患のない人の死亡率はどれほどなのでしょうか？
確かにコロナに感染して大変な思いをした人もいるだろうし、後遺症が残っている人もいるかもしれませんが、これだけ1年以上も騒ぎ立てて、経済をここまで抑制するほどの感染症とは思えません。
これは陰謀論でも何でもなく、マスコミがモラルハザードを起こして、みだりに不安を煽ることで経済を抑制したり、事実を捻じ曲げて世論を不利益な方向に誘導しているということは現実に起きていることです。
テレビに至っては、オリンピックを開催した方が視聴率や広告収入が得られるはずなのに、あたかも中止すべしという論調で、スポンサー企業への配慮もありません。
ではメディアのモラルハザードによって、どのような経済危機が起こり得るのかについて考えてみたいと思います。
先述したように、大手マスコミは事実を伝えようとせずに、自分たち（忖度している相手）にとって都合の良い方向に世論を誘導しています。
そこへ、マスコミが忖度している相手（国や大きな組織など）が不都合な出来事を抱え込むことになったとします。
例えば、中国に配慮しているマスコミや国会議員や企業などがあったとします。
中国にはシャドーバンキングなどの問題がありましたが、いつの間にかなかったかのようになっています。
このような金融危機がどこかで起きて、都合の悪い事実をマスコミが隠し続けた結果、表面化した時にはとんでもない規模に膨れ上がっていて、世界的な経済危機が起きるという可能性です。
金融危機だけではないかもしれません。
どこかの国の首脳がいつの間にか亡くなっていて偽物が成りすましていたとか、選挙の不正があったとか、国家が粉飾決算をしていたなど、本来ならメディアが暴くべき真実をひた隠しにすることで、ある日突然、世界経済にとって大後退となるような引き金が引かれるのです。
これまでの経済危機は、金融業界のモラルハザードによって起きた側面があるので、バブル崩壊後には返済能力がない人に貸し出さないようにする規制などを設けて、同じことが起きないようにして再び立ち上がってきました。
マスコミのモラルハザードは、まだ是正されていません。
明らかに失脚させたい人物の発言の一部を故意に切り取って、世論を誘導して思いのままに操ろうとしています。
報道の自由に嘘は入りません。
昨今の行き過ぎたメディアのモラルハザードも、今後トライ&エラーを繰り返し、その際には世界規模で大きな損失が起き、教訓を得て、やっと育っていくものと考えています。
少なくとも今の日本のテレビや新聞などは論外です。
コロナ禍で需要が増えている業界にも関わらず、無料でも見る気がしません。
スポンサーはわざわざ視聴者に見たくないと思わせるニュース番組やワイドショーにお金を出すべきではありません。
NHKも今のままなら早く解体すべきです。
こんなことが100年も200年も続くはずがないと信じていますが、そのためにはたくさんの人の心に痛みが伴うような出来事も起こり得る可能性があるということで、警鐘を鳴らす意味でも記事にしてみました。
そうならなければそれに越したことはないですし、そうならないで穏便にメディアのモラルハザードが解消していくことを願いつつ、終わりにしたいと思います。
最後まで読んで頂きありがとうございます。
