月に1回なんとか更新しているブログで、今ちょっと更新できそうだなと思ったので、中途半端な感じでこれを書いているのですが、2022年も新型コロナウイルスに翻弄されそうな嫌な予感がしますね。
すでにウイルス自体の脅威ではなくなってきて、日本では今年になって感染？が急拡大しているオミクロン株を煽り立てるテレビなどのオールドメディアや専門家とされている利権がありそうな医療関係者や対策を強化すれば仕事をしている感じが出て再選しやすそうな知事や政治家によって、まさに印象が操作されているところもあると思います。
ここまで来るとパンデミックというよりは人災の側面が強くなっているかもしれません。
結局、コロナ禍から2年が経って、マスコミや野党議員などの煽りによって、PCR検査を拡充し（なぜかそういう人たちはPCRだけが検査であるかのように連呼する）、ワクチンがオミクロン株に効かないと言いながらも3回目の接種を前倒しろと急かし、何もかもが手探りだった2年前に戻ったような錯覚を覚えます。
ワクチンの前倒しに至っては、ファイザーのCEOが3月にはオミクロン株に対応したワクチンが普及できるような話をしているにも関わらず、なぜか既存のワクチンで3回目接種を急げと煽ります。
もしかすると、在庫を抱えたくないから今のうちに消化したいということなのかもしれませんが。
ただ、オミクロン株は連日その手の煽りが続いている割には重症化や死亡する人の割合が極端に少ないのが現状です。
よほど被害が少ないからなのか、先日あるメディアでは基礎疾患のある高齢者がオミクロン株で亡くなったと報じるのが精一杯だったようです。
基礎疾患がある方や高齢者にとってリスクがあることは2年前からわかっています。
その一方で世間では、オミクロン株なんて風邪程度なんだから過度な感染対策をやめて経済を回そうと主張する方が増えてきました。
それも1つの考え方だと思います。
しかし、個人的にはオミクロン株はあえて恐れた方がいいのではないかと思うようになってきました。
その話を少し掘り下げて書いてみたいと思います。
まず前提として、オミクロン株が本当に風邪程度で実はもうコロナ禍の収束局面だったとしたらそれに越したことはないですし、恐れただけで終わったらそれはそれでいいと思っています。
それでもウィズコロナという形で少なくとも今年いっぱいは警戒される年になりそうな気もしますが。
色んな方向から考えることができるのですが、来月に北京で開かれる予定の冬季オリンピックはオミクロン株がそんなにやばいウイルスなら延期か中止にすべきでしょう。
去年の東京オリンピックであれだけ反対を煽った人々は北京オリンピックには沈黙しています。
ここはマスコミの煽り同様にオミクロン株は怖いぞと一斉に恐れることで、そんな恐ろしいオミクロン株が流行している中で北京オリンピックはすべきではないという風潮を作ることにになり、ウイグルなどの人権問題にも牽制するような形にしていくことが大事なことかもしれません。
また別の角度からですが、オミクロン株は症状が比較的に軽かったり無症状が多い中で、感染力は高いとされています。
メディアや専門家と称する人たちは陽性者の数が増えれば騒ぎ立てますから、感染力が高いオミクロン株は不安を煽るための格好の材料になってしまうのです。
おそらく目先のことしか考えていないオールドメディアであってもオミクロン株はそんなに被害が出ていないことはわかっているはずです。
でもメディアが陽性者の数で煽り、専門家は自分たちの業界が得をするような利権構造に誘導し、知事や政治家たちは感染対策を強化すれば仕事をしたように見えて選挙でも有利になるという、この腐りきった枠組みを根本から直すことができていない今の現状では、オミクロン株を軽視して感染者を増やすことは多くの国民にとってマイナスの面が多いはずです。
結局、陽性者の数が増えれば病床をひっ迫して、まん延防止等重点措置や緊急事態宣言になってしまえば、人の流れが抑制されて経済が滞ってしまうので、みだりに風邪程度だとしてマスクを外そうぜみたいなこともやめておき、感染対策を真面目に守っているように見せかけた方が得が多いような気がします。
できれば、このようなマスコミにとって都合の良い「報道の自由」を変えていかないといけない時期に入っているのかもしれないですが、今すぐそれができるかといえば現実的ではないので、去年の秋頃に感染者が激減した時のように、各々が感染対策に気を配って感染者を減らすことで黙らせた方が得策だと思います。
そういう意味で考えるとオミクロン株はあえて恐れるべきだといえます。
あと、アメリカではオミクロン株による重症者や死亡が増加しているというデータもあるようなので、普通に気を付けた方がいい可能性もあります（ただアメリカの場合は肥満の方の割合が多いのか、肥満の方にとってオミクロン株が脅威なのか等について知りたいところではありますが）。
もうテレビを見ていると1人の専門家がすぐに真逆のことを言ったりとか、どの番組にも出ている専門家はほとんど同じですが複数で出演して数で煽りを増強させたりとか、かつてないほどメディアはめちゃくちゃでやりたい放題になっています。
コロナ禍がこうした終わりの終わりであるオールドメディアを変えるきっかけになれば、という思いも当初は少なからず持っていたのですが、ますます酷くなるばかりでした。
あからさまに立憲民主党に都合の悪いニュースは扱わないなど、メディアとしての役割を放棄しているとしか思えません。
しかし、テレビが普及してもラジオがなくならなかったように、ネットやSNSが発展してもテレビは規模が小さくなったとしてもこれからも長く存続するはずです。
すぐにはできないかもしれないですが、テレビに代わる本当に公正なメディアが普及していくような仕組み作りであったり、日本でいえば毎年6000億円もの予算をNHKに投資するのはやめて、こうしたテレビの次の世代のメディアに投資すべきでしょう。
今の世の中でテレビに投資するのは、テレビの時代にラジオへ投資するようなものです。
NHKは規模を縮小して、見たい人だけが見るテレビにして、受信料の強制徴収は本気で辞めないといけません。
災害情報はどうするのか？と思われるかもしれませんが、現状でも大きな災害が起きた場合に地元の情報を知りたくてもテレビでやっていなかったり、自分の故郷の状況を知りたくてもテレビでいつやってくれるのかわかりません。
こうした欲しい情報がピンポイントで手に入る仕組みになるようにテレビではない次の時代へ投資すべきなのだと思います。
ネットとかでもそうですし、SNSでも例えばそういう資格試験を通った人が地元の情報を正確に伝えて報酬を得るみたいなことができれば、その地域の情報を知りたい人はそこにアクセスすればいいという仕組みなどができそうです（毎年1000億円でも投資すればすぐできそうな気もしますが）。
話がそれたので元に戻しますと、オミクロン株よりも人が騒いで仕方がないので、これを教訓に次世代のメディアのあり方を考えつつ、もうテレビとかは衰退するメディアだから信用しなくてもいいんじゃないかと思います（本来なら未曽有のパンデミックだからこそテレビなどは信用を得られるような報道をして欲しかったのですが期待しても無駄ったので）。
むしろ傾きかけたオールドメディアが飛び付いた飯のタネがコロナ禍であり、一部の医療関係者や政治家なども利権や支持をむさぼる悪い構造ができてしまった悲しい出来事だったのかもしれません。
長くなってしまったのでこの辺で終わりにします。
最後まで読んで頂きありがとうございます。
