裏金議員を連呼するテレビや野党にもお金絡みの問題が

月に1回なんとか更新しているブログですが、前回の記事にも書いたように今月は2回以上更新したいと思っていて、これが2回目になります。

今回も本題に入る前に、気まぐれにパソコン周りの部品を紹介してみたいと思います。わざわざここから買ってくれる方は稀有だと思いますが、一応アフィリエイトになっています。


内蔵型のM.2 SSDです。

対応しているケースに入れれば外付けのストレージとして利用することもできます。

今年は別のを買ってしまったのですが、最有力候補でした。


さっきのがGen4ので、これはGen3です。逆にこのGen3のが今では見かけなくなってきたので、楽天のオフィシャルストアのリンクを貼ってみました。

アマゾンのも貼ろうと思っていたのですが、以前より面倒になっていたので楽天のみにしました。

ちなみに前回書いたキーボードですが本日届く予定になっています。なので今使っているキーボードで記事を書くのはこれが最後になるかと思っていたのですが、訳あって今この記事をMacBookの本体のキーボードで書いています。大した理由ではないのですが。あと、キーボードはあれから同じアマゾンでもっと安く売られていて、発送前だったのでキャンセルして注文し直したなんてこともありました。

それでは本題に入ります。

先月行われた自民党の総裁選で石破茂氏が選ばれると、総理就任前に異例の解散についての言及がありました。今月にも衆院選挙が行われる見通しとなっています。

そこでメディアを賑わせているのが去年から発覚している自民党議員によるパーティ券の売上などが不記載だったいわゆる裏金問題です。野党も毎日のように大騒ぎしています。あまりにもしつこく、聞き飽きてしまっています。しかしメディアや野党にそこまで盛んに批判する筋合いはあるのか疑問に思っています。

テレビ局ではテレビ朝日の社長が数年前に会社のお金を私的に流用していたことが発覚して辞任しています。確か報道ステーションでちょっと謝ったくらいでモーニングショーとかでは伝えてすらいなかったと思います。日本テレビでは系列局で10年ほどに渡って24時間テレビの寄付金の着服が発覚、系列の読売テレビでも不正な支出が発覚しています。NHKでも不正な支出が発覚、何年も前らしいですが紅白のプロデューサーが億単位のお金を横領したまま返却していないという話もあるようです。

野党では立憲民主党でも記載漏れが発覚、れいわ新撰組でも共同代表の1人に巨額の不記載があり訂正しているようです。

なぜ自らの企業や団体でも同等か、それ以上の出来事が起きているのに、あれほど偉そうに文句をいうのか理解できません。

少なくとも野党議員は自らの政党でも不記載が発覚した場合は、自民党の裏金問題を追及している立場でありながらこのようなことが起きてしまって申し訳ないと謝罪すべきでしょう。元々が記載していれば問題にならないお金なのですから、自民党の場合は組織的で長年に渡って行われていたから違うなどと、定義のない曖昧な言い方で濁していてはいけません。先に批判していたのに同様のことがあったことをきちんと説明して謝罪してから、しかし自民党の裏金とは違うと主張すべきでしょう。結局はそうした姿を有権者は見ているので、野党に票が大幅に移ることがないのです。

不記載のない政党の議員でも石破総理が自民党の裏金議員を公認したなどと騒いで、逃げ切りを許すなと言っています。しかしそれは国民を軽視しているとも捉えられかねません。なぜならば裏金議員を公認したとしても投票するのは国民だからです。問題があると思えば投票しないこともできるのですから、これよりも国民の審判を仰ぐ手段はありません。日本は民主主義の国だからです。そもそも記載漏れが重大な犯罪だった場合は立候補することすらできないでしょう。それでも立候補できることすら問題だというのなら、野党が記載漏れを厳罰化する法律を作ることを掲げて選挙で戦うべきです。国民がその通りだと思えば、自民党の票が野党に向かい、与党になれば法律を変えることができます。

これは前回の令和の米騒動について書いた時もそうでしたが、テレビ報道などを軽視して煽りや印象操作が多いので、見ないというのは賢明な判断ですが、オールドメディアとそれを真に受けるオールド世代が結びついて、知らないうちに歪んだ世論が形成され、善意の人が米を買えなくなってしまうようなことが起きるのです。

ただ、安倍総理の時もそうでしたが、国民の多くは野党にうんざりしているので、テレビで煽れば煽るほど逆効果だと思います。ネットを見ている人たちは立憲民主やれいわの議員にも不記載があったのにテレビでは報じていないことに違和感を覚えています。このままではむしろ自民党に有利に働く可能性の方が高いです。野党が議席を増やすためには自民党の裏金批判よりも他の党の不記載も問題なのではないかと指摘した方が有権者からの支持を得られて得票に結びつきやすいはずです。しかしこれは不記載が全くない政党じゃないとできませんが。

と書いている間にキーボードが届きました。早速、新しい方でこれを書いています。部屋に戻ったのでパソコンも変えます。更に、ここからはWindowsのパソコンから書いているのですが、なぜか最初からCAPS LOCKKEYで日本語と英語の切り替えができました。すでに前のと比べて入力しやすく感じています。

全てのテレビ局や政党が不正をしているとは限りませんが、ほぼ何かしらのやましい出来事があります。TBSは3つくらいの番組で立て続けに、やらせが発覚したのにそのうち2つの番組は今も続いています。残りの1つもやらせを理由に終わったのではありません。フジテレビも度を越した取材がたびたび話題になりますし、日テレもそうでしたが大谷選手の自宅を公開しドジャースを出禁になるなど、報道機関としては裏金よりもひどい不祥事を起こしています。テレビ東京は優等生だと思っていましたが、警察に密着取材した番組で許可なく虚偽の情報に入れ替えたことなどが明らかになりました。

結果、どのメディアも政党も利権にまみれて不正を行っているのです。もし自民党がいなくなっても次の政党が悪いことをします。自民党よりもひどくなる可能性もあります。テレビ局は電波オークション制度にして、NHKは解体すべきでしょう。何もせずにテレビ業界が自発的に良くなっていくことはなく、ますます悪くなる一方です。

特にNHKはお金の使いが下手過ぎます。年間5000億円規模の受信料を得ておきながら、昨今では日本語の誤りが目に余ります。年間ほんの数億円でもATOKのような漢字変換ソフトを開発する費用に当てていれば、こんなにミスすることはなかったでしょう。わざわざ各職員に既存のソフトで原稿やニュースの文字入力を行っているとすれば非効率すぎます。報道用に日常では使わないような難解な言葉などを正確に変換できる精度の高いアプリを作って使えば良いのです。NHKの予算の規模なら日本発のパソコンやスマホ・タブレット用のOSだって余裕で作れたでしょう。それを受信料の契約者に格安か無料で配布していれば、今のようにネット動画を視聴するようになってテレビを見なくなったとしてもアプリを使いたい人はNHKを契約するという選択肢ができていたはずです。ただの利権団体に成り下がり、偏った思想が反映されたドラマがあり、時代設定に合わないものまで平気になってきたので、そろそろ解体すべきではないでしょうか。

裏金議員ばかり批判して、野党の不記載などには触れない民放のテレビ局も終わっています。ネットの世論を反映するだけでもかなり視聴者が増えるはずなのに、都合の良いときにしかSNS等を引用せず、不都合なものは偽りのファクトチェックでフェイクニュースだと決めつけます。裏金議員よりも国益になっていないのはNHKを含むテレビです。報道番組にスポンサーは不要です。まともなニュースを伝えるべきです。そしてテレビ局の不祥事をお互いにちゃんと伝えるべきなのです。もちろん自社の不祥事もです。その点ではテレビ東京は反省の色が伺えます。

オールドメディアが衰退するためには時間経過とともにオールド世代が減っていくのを待つしかないのでしょうか。政治家もそうかもしれませんが。

いわゆるパーティ券の売上の不記載がある日から裏金という言葉になって飛躍しました。一方で野党なら記載漏れのままです。テレビ局の不祥事はほとんど報じられることなく揉み消されています。裏金議員を許せないのであれば、それと同等かそれ以上に野党の不記載やテレビ局の不正な報道も許してはいけません。一人でも多くが既存のメディアに問題意識を持ち、抗っていくことでオールドメディアが長い時間をかけて自滅するよりも少しでも早く、メディアがまともになっている日が訪れるように願って終わりにします。

最後まで読んで頂きありがとうございます。

令和の米騒動はオールドメディアが要因

月に1回なんとか更新しているブログですが、先月末くらいにもう1回更新する機会があったのに休養を優先してしまいました。これから書くのは先月の2本目として考えていた内容です。できたら今月はこれを含めて2回以上更新したいと思っています。

本題に入る前に、先日Xの方で、パソコンのキーボードを買い替えるためにどれにしようかとか、たまたまコスパなどが良さそうなパソコンのモニターを見かけたりしたので、そのリンクを貼ってみます。

リンクを踏んで欲しいとかではないのですが、一応アフィリエイトになっています。忘れないように貼っておくだけなのですが。

先にパソコンのディプレイを2機種です。


プリンストンという日本企業のゲーミングモニターです。

2年くらい前の製品とはいえ、この性能で税込み約3万円は破格だと思いました。

解像度は4KとフルHDの間のWQHDですが、4KのコンテンツをWQHDに落とし込んで映し出すことができるようです。

去年4Kモニターを買って、まだ使えているので買い替える予定はないのですが、そうじゃなかったら買ってたと思います。4Kってそんなに活用してなくて、むしろウィンドウズPCだと4K表示の100%に設定すると文字が小さくなってしまって、推奨になってる150%にしてしまうとWQHDと同じ解像度になってしまいます。

しいていえばタイプCの接続がないので、Macbookの給電やケーブル1本での出力ができないですが、他は自分が欲しい機能は全部あるなと思いました。

あとVAパネルなので好みは分かれそうですが、個人的には以前にもVAパネルのモニターを使っていたことがあって、黒の表現とかが良くて気に入っていたのでデメリットには感じませんでした。


次は同じブランドの27型ですが、これが税込み16800円は更に破格だと思いました。

直売店で在庫限りということなので、この値段だと思いますが、他の家電量販店では新品なら4~5万円で販売されています。

去年買ったモニターが28インチなので、自分が買うとすればサイズアップでさっきの31.5型にしたいと思いますが、去年の自分が見ていたら、迷わず即買いしていたと思います。 

最後はキーボードを貼るつもりが、楽天では値段が安くなっていなかったのと、自分はアマゾンで注文したのですが価格が上がっていたのでリンクを貼らないことにします。

ZALMANという韓国のメーカーで出ているK610というキーボードです。これは去年出た製品で、家電量販店などでは1万~1万5000円以上になってるのですが、たまにパソコン工房の実店舗などで税込み4980円で投げ売りされているという情報を見かけました。赤軸とか茶軸とか種類があるのですが、赤軸のがアマゾンで5000円ちょっとで売られていたので注文してみました。まだ届いていないのですが、先日Xの方で何度か言及していたため、ここに書いてみたいと思っていました。

さて、ここ数年では珍しく、おすすめ商品のリンクとかを貼ってしまいましたが、ここから本題に入ります。

今年の8月後半くらいから場合によっては今でもといって差し支えないのですが、9月の中盤くらいまで起きていたのが、いわゆる令和の米騒動です。

しかしこれはオールドメディアと呼ばれるテレビや新聞と、こちらもある意味ではオールドかもしれないですが年配層によって引き起こされた部分が大きいと見ています。

ざっくり自分が考えた米騒動に至る経緯みたいなことを書いてみます。

8月には南海トラフ地震臨時情報が初めて出ました。これは適当な数字ですが100回に1回程度(実際はもっと低い確率)、南海トラフ地震が起きるかもしれないという注意喚起の情報のようなものです。私は以前から地震関連の情報に接する機会があるというか、それ系のYouTube動画をよく見ているので、いずれそういうのが発令したら特に最初の時はパニックになるだろうと思っていました。

実際に臨時情報が出たのが8月のお盆前の頃で、臨時情報の対象となる期間が2週間程度ありました。自治体によっては海開きを取りやめたりとか、イベントの中止とか、過剰な対策が取られてしまいました。

これは分野こそ違いますがコロナ禍の時のように、専門家や国(自治体も含む)が責任を追及されたくがないために過剰な対策を取ってしまうことと似ているように思います。地震でも学者などが責任を回避するために、こちらでやれることはやったので判断は任せるということになってしまったのではないでしょうか。

確かに臨時情報が出ているのに通常通りに海開きをして、万が一でも津波が発生して被害者が出てしまうと、自治体などが責任を問われますから、ちゃんとした取り決めをしない限りは自粛の方向に動いてしまうのは仕方ないと思います。ですからこういうのは、あくまでも臨時情報が出ている期間中は地震がいつ起きてもいいように心がけて生活しましょうという程度に留めるべきで、それ以上の責任を国や専門家に附さないように決めたらいいと思います。そうすることで海開きをしないのではなく、各個人の判断で海に行くか行かないかを判断すべきなのです。こういう自己責任の概念を放棄しているような部分が次第に他へも悪影響を及ぼしてきます。

8月は勢力が強い台風が立て続けに発生して、日本でも猛威を振るっていました。大きくこの台風と臨時情報の2つの要因で、おそらく普段よりも食料の買い溜めや備蓄をしようという動き起きて、米不足とされている一連の流れが始まったのかもしれません。

自分が米不足という情報を最初に見たのはSNSのXでした。東京の一部の店で米が売ってないというのをちらほら見かけるようになりました。それでも他の店にはあるとか、地方では普通に売ってるとかそんな感じでした。この時、地元のスーパーでは普通に米が売られていました。値段は少し高かったですが。

それから一週間くらいが経過してから、NHKを含むテレビのニュースで米不足が伝えられるようになりました。まだ当初は煽りではなかったように思います。ただ、どのニュース番組もちゃんとしたグラフや数字を出さずに、米不足の原因は去年の猛暑で米が変色したりしたため(収穫量が減ったとは言わないし、年ごとの収穫量のグラフは出さない)とか、外国人観光客が増えて米の需要が増えたから、という2点の理由でした。

そのうちの外国人の需要については、ネットで聞いた情報で実際に視聴していないのですが、テレビ朝日のモーニングショーに出演した専門家が外国人観光客が食べている米は全体の0.5%だから影響はほとんどないと発言し、それ以後その専門家はテレビに呼ばれなくなったそうです。あと外国への米の輸出が何倍に増えたからという話もありましたが、もともとがかなり少ない米の輸出が増えただけなので、これも米不足との関連は軽微なのだそうです。そういうのもテレビでは増加傾向にある部分だけのグラフを見せて、日本で米が不足してるのに外国への輸出を増やしている場合か?などと煽っていたそうです。

次第にテレビで煽り報道が進行していった結果、想像するに台風や臨時情報で普段より米を蓄えていた人の中にも不安が起きて更に買い増したりとか、地方で売ってても都会で暮らす子世代から米がないと催促されて送ったりとかして、地方からも米が消えていきます。オールドメディアに煽られたオールド世代が米を買い漁るようになって、令和の米騒動が起きてしまったのです。

冷静に考えれば、米の収穫量が去年と同じくらいなら、食べる人も同じはずなので米騒動は起きません。むしろ謎の人口減で日本人の数は、ここ何年か毎年数十万人も多く亡くなられているので、異例の猛暑だった去年の収穫量が大幅に少なくなっていない限りは米の供給は十分に足りているはずです。

本当に米不足が起きていたとしても9月には新米が出回るので、テレビでは不安を煽らずにそれまでの間、パンや麺類などで凌ぎましょうと、米の代替になるものを特集して伝えればいいのに、それもほとんど見かけませんでした。米売り場の空になった棚を映したりして、コロナ禍のマスクやトイレットペーパーを煽ったメディアの反省が全く生かされていませんでした。そんな中で、これも実際の放送を見ていたわけではありませんが、モーニングショーでスーパーの行列に並ぶ年配の方の一人に街頭インタビューしたら、すでにその人の家には米があるのに毎日朝並んで買っていると答えたようです。なら原因はやっぱりオールドメディアに煽られたオールド世代が買いまくってるからじゃないかということになるのですが。

テレビでは去年とかの電気代の高騰で、ラーメン屋がたくさん廃業しているとかも伝えているのに、米不足が起きているならラーメン屋さんなどの飲食店を助けましょうと伝えることはありませんでした。日テレの夕方に放送しているエブリィとかも都内の飲食店の仕入れでキャベツが500円になったとか、昨日も宮城県のスーパーで200円だったとか、高い時は伝えますが、その間の値段が落ち着いている時は伝えないみたいです。高くなった野菜だけ伝えて、安くなった食材のことは何も伝えません。

テレビは見ない方がいいのですが、こうしたオールドメディアとオールド世代による2つのオールドによって、いつの間にか世間の動向が勝手に醸成されてしまい、テレビを見ていない善意の人が米を買えなくなるような事態が起きています。NHKも含めてテレビのこうした煽り報道は即刻やめるべきで、煽り運転が厳罰化されているのですから煽り報道も罪に問われるべきだと思っています。いつまで経っても不安を煽るような音楽やテロップもやめないので、これも指針みたいなのを作ってやめさせるべきだと思います。

同様にテレビによって世論を醸成するような行為が散見されています。最近だと兵庫県知事のパワハラ疑惑は不信任案の可決にまで発展しましたが、確たる証拠や証言はないまま毎日のように印象操作されていました。自民党のいわゆる裏金議員についてもパーティ券の売上の不記載が発端ですから、自民党以外の記入漏れのあった政治家も裏金議員のはずですが、自民党のことしか報じられていません。このまま選挙に入るなら公平な報道とは到底言い難いです。

見る気はなかったのでちゃんと見ませんでしたが、昨日のNHKのクローズアップ現代では匿名で兵庫県知事に「言いたいことが言えなくなった」と発言する職員の音声データが流れていました。しかし、知事は選挙で選ばれた存在であり、行き過ぎたパワハラなどは許容されませんが、なぜ県の一職員が知事に言いたいことが言える発言権がないといけないのか甚だ疑問です。ちなみにNHKは2年ほど前に兵庫県警の記者クラブから除名されています。今はどうなのかわかりませんが。

日本が三権分立なのかという前提から疑ってしまうと話がそれてしまうので、ここでは考慮しませんが、司法・行政・立法はそれぞれ国民が審査できる仕組みがあります。そこにマスメディアを加えて四権分立だという考え方もあるみたいですが、マスコミを国民が監視する仕組みは一応ありますが効力があまり伴わない薄いものです。

オールドメディアに関しては月日の経過とともに、今の年配層が減少していけば自然と影響力が弱まっていく可能性がありますが、それこそメディアが日本は外国と比べて遅れているなどと偉そうに妄言を吐くように、国民にとってテレビなどが害悪なら自然と弱まるのを待つより先に、年配層を煽るだけの古いメディアは自発的に退場していくべきなのです。それがスマートで先進的なやり方でしょう。それでいえば法律でNHKの受信契約を強制していることをNHKからやめていくべきなのです。それが本当のジャーナリズムで真の報道のあるべき姿です。これからもしばらくは日本のメディアが様々な問題を引き起こす要因になっていくことは避けることができません。ほどほどに対処していくことが大切だと考えます。

最後まで読んで頂きありがとうございます。