令和の米騒動はオールドメディアが要因

月に1回なんとか更新しているブログですが、先月末くらいにもう1回更新する機会があったのに休養を優先してしまいました。これから書くのは先月の2本目として考えていた内容です。できたら今月はこれを含めて2回以上更新したいと思っています。

本題に入る前に、先日Xの方で、パソコンのキーボードを買い替えるためにどれにしようかとか、たまたまコスパなどが良さそうなパソコンのモニターを見かけたりしたので、そのリンクを貼ってみます。

リンクを踏んで欲しいとかではないのですが、一応アフィリエイトになっています。忘れないように貼っておくだけなのですが。

先にパソコンのディプレイを2機種です。


プリンストンという日本企業のゲーミングモニターです。

2年くらい前の製品とはいえ、この性能で税込み約3万円は破格だと思いました。

解像度は4KとフルHDの間のWQHDですが、4KのコンテンツをWQHDに落とし込んで映し出すことができるようです。

去年4Kモニターを買って、まだ使えているので買い替える予定はないのですが、そうじゃなかったら買ってたと思います。4Kってそんなに活用してなくて、むしろウィンドウズPCだと4K表示の100%に設定すると文字が小さくなってしまって、推奨になってる150%にしてしまうとWQHDと同じ解像度になってしまいます。

しいていえばタイプCの接続がないので、Macbookの給電やケーブル1本での出力ができないですが、他は自分が欲しい機能は全部あるなと思いました。

あとVAパネルなので好みは分かれそうですが、個人的には以前にもVAパネルのモニターを使っていたことがあって、黒の表現とかが良くて気に入っていたのでデメリットには感じませんでした。


次は同じブランドの27型ですが、これが税込み16800円は更に破格だと思いました。

直売店で在庫限りということなので、この値段だと思いますが、他の家電量販店では新品なら4～5万円で販売されています。

去年買ったモニターが28インチなので、自分が買うとすればサイズアップでさっきの31.5型にしたいと思いますが、去年の自分が見ていたら、迷わず即買いしていたと思います。 

最後はキーボードを貼るつもりが、楽天では値段が安くなっていなかったのと、自分はアマゾンで注文したのですが価格が上がっていたのでリンクを貼らないことにします。

ZALMANという韓国のメーカーで出ているK610というキーボードです。これは去年出た製品で、家電量販店などでは1万～1万5000円以上になってるのですが、たまにパソコン工房の実店舗などで税込み4980円で投げ売りされているという情報を見かけました。赤軸とか茶軸とか種類があるのですが、赤軸のがアマゾンで5000円ちょっとで売られていたので注文してみました。まだ届いていないのですが、先日Xの方で何度か言及していたため、ここに書いてみたいと思っていました。

さて、ここ数年では珍しく、おすすめ商品のリンクとかを貼ってしまいましたが、ここから本題に入ります。

今年の8月後半くらいから場合によっては今でもといって差し支えないのですが、9月の中盤くらいまで起きていたのが、いわゆる令和の米騒動です。

しかしこれはオールドメディアと呼ばれるテレビや新聞と、こちらもある意味ではオールドかもしれないですが年配層によって引き起こされた部分が大きいと見ています。

ざっくり自分が考えた米騒動に至る経緯みたいなことを書いてみます。

8月には南海トラフ地震臨時情報が初めて出ました。これは適当な数字ですが100回に1回程度（実際はもっと低い確率）、南海トラフ地震が起きるかもしれないという注意喚起の情報のようなものです。私は以前から地震関連の情報に接する機会があるというか、それ系のYouTube動画をよく見ているので、いずれそういうのが発令したら特に最初の時はパニックになるだろうと思っていました。

実際に臨時情報が出たのが8月のお盆前の頃で、臨時情報の対象となる期間が2週間程度ありました。自治体によっては海開きを取りやめたりとか、イベントの中止とか、過剰な対策が取られてしまいました。

これは分野こそ違いますがコロナ禍の時のように、専門家や国（自治体も含む）が責任を追及されたくがないために過剰な対策を取ってしまうことと似ているように思います。地震でも学者などが責任を回避するために、こちらでやれることはやったので判断は任せるということになってしまったのではないでしょうか。

確かに臨時情報が出ているのに通常通りに海開きをして、万が一でも津波が発生して被害者が出てしまうと、自治体などが責任を問われますから、ちゃんとした取り決めをしない限りは自粛の方向に動いてしまうのは仕方ないと思います。ですからこういうのは、あくまでも臨時情報が出ている期間中は地震がいつ起きてもいいように心がけて生活しましょうという程度に留めるべきで、それ以上の責任を国や専門家に附さないように決めたらいいと思います。そうすることで海開きをしないのではなく、各個人の判断で海に行くか行かないかを判断すべきなのです。こういう自己責任の概念を放棄しているような部分が次第に他へも悪影響を及ぼしてきます。

8月は勢力が強い台風が立て続けに発生して、日本でも猛威を振るっていました。大きくこの台風と臨時情報の2つの要因で、おそらく普段よりも食料の買い溜めや備蓄をしようという動き起きて、米不足とされている一連の流れが始まったのかもしれません。

自分が米不足という情報を最初に見たのはSNSのXでした。東京の一部の店で米が売ってないというのをちらほら見かけるようになりました。それでも他の店にはあるとか、地方では普通に売ってるとかそんな感じでした。この時、地元のスーパーでは普通に米が売られていました。値段は少し高かったですが。

それから一週間くらいが経過してから、NHKを含むテレビのニュースで米不足が伝えられるようになりました。まだ当初は煽りではなかったように思います。ただ、どのニュース番組もちゃんとしたグラフや数字を出さずに、米不足の原因は去年の猛暑で米が変色したりしたため（収穫量が減ったとは言わないし、年ごとの収穫量のグラフは出さない）とか、外国人観光客が増えて米の需要が増えたから、という2点の理由でした。

そのうちの外国人の需要については、ネットで聞いた情報で実際に視聴していないのですが、テレビ朝日のモーニングショーに出演した専門家が外国人観光客が食べている米は全体の0.5%だから影響はほとんどないと発言し、それ以後その専門家はテレビに呼ばれなくなったそうです。あと外国への米の輸出が何倍に増えたからという話もありましたが、もともとがかなり少ない米の輸出が増えただけなので、これも米不足との関連は軽微なのだそうです。そういうのもテレビでは増加傾向にある部分だけのグラフを見せて、日本で米が不足してるのに外国への輸出を増やしている場合か？などと煽っていたそうです。

次第にテレビで煽り報道が進行していった結果、想像するに台風や臨時情報で普段より米を蓄えていた人の中にも不安が起きて更に買い増したりとか、地方で売ってても都会で暮らす子世代から米がないと催促されて送ったりとかして、地方からも米が消えていきます。オールドメディアに煽られたオールド世代が米を買い漁るようになって、令和の米騒動が起きてしまったのです。

冷静に考えれば、米の収穫量が去年と同じくらいなら、食べる人も同じはずなので米騒動は起きません。むしろ謎の人口減で日本人の数は、ここ何年か毎年数十万人も多く亡くなられているので、異例の猛暑だった去年の収穫量が大幅に少なくなっていない限りは米の供給は十分に足りているはずです。

本当に米不足が起きていたとしても9月には新米が出回るので、テレビでは不安を煽らずにそれまでの間、パンや麺類などで凌ぎましょうと、米の代替になるものを特集して伝えればいいのに、それもほとんど見かけませんでした。米売り場の空になった棚を映したりして、コロナ禍のマスクやトイレットペーパーを煽ったメディアの反省が全く生かされていませんでした。そんな中で、これも実際の放送を見ていたわけではありませんが、モーニングショーでスーパーの行列に並ぶ年配の方の一人に街頭インタビューしたら、すでにその人の家には米があるのに毎日朝並んで買っていると答えたようです。なら原因はやっぱりオールドメディアに煽られたオールド世代が買いまくってるからじゃないかということになるのですが。

テレビでは去年とかの電気代の高騰で、ラーメン屋がたくさん廃業しているとかも伝えているのに、米不足が起きているならラーメン屋さんなどの飲食店を助けましょうと伝えることはありませんでした。日テレの夕方に放送しているエブリィとかも都内の飲食店の仕入れでキャベツが500円になったとか、昨日も宮城県のスーパーで200円だったとか、高い時は伝えますが、その間の値段が落ち着いている時は伝えないみたいです。高くなった野菜だけ伝えて、安くなった食材のことは何も伝えません。

テレビは見ない方がいいのですが、こうしたオールドメディアとオールド世代による2つのオールドによって、いつの間にか世間の動向が勝手に醸成されてしまい、テレビを見ていない善意の人が米を買えなくなるような事態が起きています。NHKも含めてテレビのこうした煽り報道は即刻やめるべきで、煽り運転が厳罰化されているのですから煽り報道も罪に問われるべきだと思っています。いつまで経っても不安を煽るような音楽やテロップもやめないので、これも指針みたいなのを作ってやめさせるべきだと思います。

同様にテレビによって世論を醸成するような行為が散見されています。最近だと兵庫県知事のパワハラ疑惑は不信任案の可決にまで発展しましたが、確たる証拠や証言はないまま毎日のように印象操作されていました。自民党のいわゆる裏金議員についてもパーティ券の売上の不記載が発端ですから、自民党以外の記入漏れのあった政治家も裏金議員のはずですが、自民党のことしか報じられていません。このまま選挙に入るなら公平な報道とは到底言い難いです。

見る気はなかったのでちゃんと見ませんでしたが、昨日のNHKのクローズアップ現代では匿名で兵庫県知事に「言いたいことが言えなくなった」と発言する職員の音声データが流れていました。しかし、知事は選挙で選ばれた存在であり、行き過ぎたパワハラなどは許容されませんが、なぜ県の一職員が知事に言いたいことが言える発言権がないといけないのか甚だ疑問です。ちなみにNHKは2年ほど前に兵庫県警の記者クラブから除名されています。今はどうなのかわかりませんが。

日本が三権分立なのかという前提から疑ってしまうと話がそれてしまうので、ここでは考慮しませんが、司法・行政・立法はそれぞれ国民が審査できる仕組みがあります。そこにマスメディアを加えて四権分立だという考え方もあるみたいですが、マスコミを国民が監視する仕組みは一応ありますが効力があまり伴わない薄いものです。

オールドメディアに関しては月日の経過とともに、今の年配層が減少していけば自然と影響力が弱まっていく可能性がありますが、それこそメディアが日本は外国と比べて遅れているなどと偉そうに妄言を吐くように、国民にとってテレビなどが害悪なら自然と弱まるのを待つより先に、年配層を煽るだけの古いメディアは自発的に退場していくべきなのです。それがスマートで先進的なやり方でしょう。それでいえば法律でNHKの受信契約を強制していることをNHKからやめていくべきなのです。それが本当のジャーナリズムで真の報道のあるべき姿です。これからもしばらくは日本のメディアが様々な問題を引き起こす要因になっていくことは避けることができません。ほどほどに対処していくことが大切だと考えます。

最後まで読んで頂きありがとうございます。